トヨタグループ世界債券ファンド　【投資信託】｜投資信託ラインアップ | 投資信託

・当投資信託には「毎月分配型」と「年２回分配型」の２つのコースがございます。
買付の際にはどちらかのコースをお選びください。

・スイッチングのお取扱いはしておりませんのであらかじめご了承ください。

米ドル、ユーロ、英ポンド、豪ドル、カナダドルの５通貨を等分保有することを基本とします。

●トヨタグループ企業とは、トヨタ自動車株式会社の、国内外の連結子会社および持分法適用会社を指します。

トヨタグループ企業が発行する債券は、信用度が高く、高い格付けが相対的に付与されています。

		トヨタグループ企業の一覧※1
AAA		－
AA	＋	－
		トヨタ自動車、トヨタファイナンストヨタファイナンシャルサービス、米国トヨタ自動車販売、一部の海外の金融子会社※2（北米、欧州、オセアニア）デンソー
	－	豊田自動織機
A	＋	あいおい損害保険、アイシン精機
		豊田通商
	－	－

上記銘柄への投資を推奨している訳ではありません。また当投資信託が上記銘柄に投資するとは限りません。

※1　2009年5月現在のS&P社あるいはムーディーズ社で長期格付が付与されている企業の一覧です。

上記格付はS&P社（スタンダード&プアーズ社）あるいはムーディーズ社のいずれかの格付機関の低い方の格付によります。
S&P社とムーディーズ社は代表的な格付機関です。

※2　海外の金融子会社
Toyota Motor Credit Corporation(TMCC), Toyota Credit Canada Inc.(TCCI), Toyota Finance Australia Ltd.(TFA), Toyota Finance New Zealand Ltd.(TFNZ), Toyota Motor Finance(Netherlands) B.V.(TMFNL), Toyota Kreditbank GmbH(TKG)


	格付内に等級を設けるため、付加的な記号を用いる場合があります。例えばA格における平均以上あるいは平均以下の格付は、A＋、A－と表記します。

●投資を行なう債券は、発行体の信用状況、当該債券と同一通貨建て国債との利回りスプレッド等を考慮し投資を行なうことを基本とします。

●当投資信託全体のポートフォリオのデュレーションについては、原則として、実質的に3年～5年程度に維持することを基本とします。

●外貨建てあるいは円建ての債券等の組入状況にかかわらず、為替予約取引等を活用し、原則として外貨のエクスポージャー（上記５通貨を等分保有）を高位に維持することを基本とします。

上記は当投資信託の投資方針を示したイメージです。


	米州、欧州、アジア・オセアニアの３地域からそれぞれの市場規模を勘案し、米州、欧州からそれぞれ２通貨、アジア・オセアニアから１通貨を選びました。

5通貨合成は、5通貨を等配分し、毎月リバランスを実施したと仮定しています。
（出所）ブルームバーグの情報に基づきトヨタFS証券が作成

※上記は過去のデータに基づき算出した結果であり、当投資信託の運用実績ではありません。

※上記は過去の売買実行可能性や、売買手数料、税金等の費用は一切考慮していませんので、実際の運用結果とは異なります。

分配頻度	毎月	年２回
分配方針	利子収益等を中心に毎月安定分配を目指します。	基準価額水準等を勘案し分配します。
決算日	毎月２０日（休業日の場合は翌営業日）	６月２０日・１２月２０日（休業日の場合は翌営業日）
初回決算日	２００７年９月２０日	２００７年１２月２０日
受取方法	分配金は受取となります。	分配金は再投資されます。
積立投資	できません。	月々１万円から積立できます。

分配金は投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。

	投資信託（主な投資対象が外国債券である追加型投信）	外債一般
分配金（クーポン）の受け取り	毎月分配タイプの投資信託であれば、毎月の受け取りが可能です。（注）毎月分配タイプの投資信託であっても、委託会社の判断により分配金が出ない場合があります。	クーポン（利金）の受け取りは、年2回や年1回が多いです。
分配金（クーポン）の額	分配金の額は、市場金利（外債市場）の動向や運用成績等で変動します。（注）投資信託の分配方針により異なります。	固定利付債であれば、受け取るクーポンは原則定額です。ただし受け取るクーポンが外貨建ての場合、為替変動の影響を受けます。
販売単位	1万円程度から購入できる場合が多いです。（注）投資信託や販売会社により異なります。	通常10～100万円程度の資金が必要となります。（注）販売会社や銘柄等により、販売単位は異なります。
分散投資（例えば通貨分散）	専門家（ファンドマネージャー）が通貨分散投資を実施します。（注）投資信託の投資方針等によっては異なる場合があります。	通貨分散投資を実施するには、複数の債券に投資する必要があります。
売買	基準価額（投資信託の価格）に基づき売買できます。基準価額は、日々（委託会社の営業日）、市場の実勢に基づき計算され開示されています。（注）投資信託によってはクローズド期間が設けられている場合があります。	その時点で証券会社等で取り扱っている銘柄に限定されます。
金利動向の影響	金利動向により投資信託が持つ債券の価額が影響を受けるため、基準価額が上下に変動します。（注）投資信託の投資方針や組入の状況等により異なります。	途中（償還前）で換金しなければ、金利動向の影響は受けません。途中で売却する場合、市場の実勢に基づいた価格で売却するため、売却損あるいは売却益が生じます。
手数料等	投資信託の購入時や運用期間中には次の費用が掛かります。申込手数料、換金（解約）手数料、信託財産留保額をお客様に直接ご負担いただきます。また、保有期間中には信託報酬、その他の費用（監査報酬、有価証券等の売買にかかる手数料等）を間接的にご負担いただきます。これらの費用は、運用状況等により変動するため、その料率もしくは上限および合計額を事前に示すことができません。費用の詳細は投資信託ごとに異なりますので投資信託説明書（交付目論見書）でご確認ください。	ご購入に際しては、購入対価のみご負担いただきます。ただし、円貨によるご購入時、および円貨への換金時に為替手数料をご負担いただきます。

上記は、投資信託および外債における一般的な仕組みや特徴を示したものであり、必ずしも当てはまらない場合もあります。

投資信託のお申込の際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。

■投資信託の手数料等について

一般に投資信託のご購入時や運用期間中には次の費用がかかります。
申込手数料、換金（解約）手数料、信託財産留保額をお客様に直接ご負担いただきます。
また、保有期間中には信託報酬、その他の費用（監査報酬、有価証券等の売買にかかる手数料等）を間接的にご負担いただきます。これらの費用は、運用状況等により変動するため、その料率もしくは上限および合計額を事前に示すことができません。費用の詳細は投資信託毎に異なりますので、投資信託説明書（交付目論見書）等でご確認ください。

■ご留意いただきたい事項

一般に投資信託は、株式、債券、投資信託等の値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動します（外貨建て資産には為替リスクもあります）。
したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込み、損失が生じるおそれがあります。
投資信託の運用により生じた利益および損失は、すべてお客様（受益者）に帰属します。
リスク要因については、各投資信託が投資する有価証券等により異なりますので投資信託説明書（交付目論見書）等で十分にご確認ください。

当投資信託の主なリスクは以下の通りです。

・金利変動リスク

債券価格は、金利の変動により影響を受けます。一般に金利が上昇した場合、債券の価格は下落するため、投資信託の基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。

・信用リスク

一般に株式や債券等の有価証券の発行者に経営不振や債務不履行が生じた場合、またはそれらが予想される局面となった場合には、その株価や債券価格等が下落し、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。

・流動性リスク

市場を取り巻く外部環境の急激な変化等により市場規模の縮小や混乱が生じ、期待される価格で機動的に株式・債券等を売買できない場合や、投資信託の解約資金を手当てするために、保有する株式・債券等を大量に売却しなければならない場合に、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。

・為替リスク

為替ヘッジを行わず外貨建て資産に投資する場合は、投資している通貨の外国為替相場が円高になった場合には、投資信託の基準価額が下落、もしくは円換算した投資元本を割り込み、損失が生じるおそれがあります。

・カントリーリスク

投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または資本規制、通貨規制等の政策の変化により投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。また、新興国への投資は、一般に先進国への投資に比べカントリーリスクが高くなります。

・トヨタグループ固有のリスク

「トヨタグループ株式ファンド」は、トヨタグループ企業の株式に投資しますので、株式市場全体の値動きとは異なる場合があり、これらの株価が下落した場合には投資信託の基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。「トヨタグループ世界債券ファンド」は、トヨタグループ企業の債券中心に投資しますので、トヨタグループ企業の経営・財務状況の悪化、格付の低下等により、投資信託の基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。これらの投資信託の投資成果について、トヨタ自動車およびグループ企業は何ら保証するものではありません。

■分配金に関する留意点

分配金は、投資信託の投資信託説明書（交付目論見書）に記載される分配方針に基づいて運用会社（委託会社）が決定しますが、運用会社の判断により収益分配を行わないことがあります。従って、金利動向や投資環境の変化、投資信託の運用状況等によっては、分配金額が変動する場合や分配金が支払われない場合もあります。

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