日本株アジア戦略ファンド　【投資信託】

日本株アジア戦略ファンド


特色１ わが国の株式を主要投資対象とし、信託財産の成長をめざします。

株式の組入比率は、原則として高位を保ちます。
特色２ アジア地域の経済成長の恩恵を受けることによって、中長期的な利益成長が期待できる企業の株式に投資します。

アジア地域でも特に需要増加が見込まれる「資源」、「インフラ」、「消費」、「環境」の分野を中心に投資を行います。
特色３ 運用にあたっては、企業訪問等を通じた個別銘柄分析に基づくボトムアップ・アプローチにより銘柄選定を行います。

アジア地域において既に収益をあげている企業に加え、将来的にアジア地域での収益拡大が期待できる企業も投資対象とします。
市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。
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■イメージ図

わが国の全上場株式

※上記は当投資信託における銘柄選定の視点を示したものであり、実際に当投資信託で投資する銘柄の将来の運用成果等を保証するものではありません

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■イメージ図

成長ステージによって、4つの投資テーマが考えられます。



※上記は当投資信託における銘柄選定の視点を示したものであり、実際の国・地域の成長ステージが上記と完全に一致することを示唆するものではなく、また実際に当投資信託で投資する銘柄の将来の運用成果等を保証するものではありません。


投資テーマ１：「資源」 人口の増加と経済発展にともない、アジアの資源・エネルギー需要は長期的に拡大すると予想されています。また、アジア諸国の中には資源を多く産出する資源輸出国もあり、資源関連ビジネスの拡大が期待されます。
投資テーマ２：「インフラ」 アジア諸国が持続的な経済成長を達成するためには、インフラ（社会経済基盤）の整備が重要です。現状ではアジアのインフラは必ずしも十分に整備されておらず、長期的にインフラ需要の拡大が期待されます。
投資テーマ３：「消費」 約35億の人口を抱えるアジアは、人口の増加と高度成長にともない、消費の拡大が期待されます。内需中心の日本の消費財メーカーにとっても、地理的・文化的に身近なアジア地域への進出は、新たなビジネスチャンスになるものと期待されます。
アジアの一部の国・地域では、急速な工業化と経済発展にともない環境問題が深刻化しています。世界的に環境意識が高まる中、省エネなどの環境分野で高い技術力を有する日本企業にとっては、大きなビジネスチャンスになるものと期待されています。

※上記各見通しないし分析は作成時点での見解を示したものであり、将来の市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。

※当資料において「アジア」とは、原則として「日本を除くアジア諸国」を指しますが、当資料で用いる「アジア」に関するデータ等については、それぞれの出所によって国・地域の範囲や定義が異なることがあります。


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■アジアは、高い経済成長が見込まれている地域です

圧倒的な人口数を背景にアジアは主に世界の生産拠点として高いGDP成長率を達成してきました。
今後も、相対的に高い経済成長が見込まれています。





（出所）IMF 「World Economic Outlook（2009年4月）」のデータより三菱ＵＦＪ投信作成


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投資信託のお申込の際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
■投資信託の手数料等について
一般に投資信託のご購入時や運用期間中には次の費用がかかります。
申込手数料、換金（解約）手数料、信託財産留保額をお客様に直接ご負担いただきます。
また、保有期間中には信託報酬、その他の費用（監査報酬、有価証券等の売買にかかる手数料等）を間接的にご負担いただきます。これらの費用は、運用状況等により変動するため、その料率もしくは上限および合計額を事前に示すことができません。費用の詳細は投資信託毎に異なりますので、投資信託説明書（交付目論見書）等でご確認ください。
■ご留意いただきたい事項
一般に投資信託は、株式、債券、投資信託等の値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動します（外貨建て資産には為替リスクもあります）。
したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込み、損失が生じるおそれがあります。
投資信託の運用により生じた利益および損失は、すべてお客様（受益者）に帰属します。
リスク要因については、各投資信託が投資する有価証券等により異なりますので投資信託説明書（交付目論見書）等で十分にご確認ください。
当投資信託の主なリスクは以下の通りです。
・株価変動リスク
株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績・経営状況、市場の需給等を反映して変動します。よって株価は短期的または長期的に下落することがあり、このような場合には投資信託の基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。
・信用リスク
一般に株式や債券等の有価証券の発行者に経営不振や債務不履行が生じた場合、またはそれらが予想される局面となった場合には、その株価や債券価格等が下落し、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。
・流動性リスク
市場を取り巻く外部環境の急激な変化等により市場規模の縮小や混乱が生じ、期待される価格で機動的に株式・債券等を売買できない場合や、投資信託の解約資金を手当てするために、保有する株式・債券等を大量に売却しなければならない場合に、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。
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