インデックスファンド225 【投資信託】

インデックスファンド225

ファンドの特色 日経平均株価(日経225)について
お申込みの際のご注意

ファンドの特色

日経平均株価(日経225)に連動する投資成果をめざします。
「日経225マザーファンド」を通じて、原則として、日経平均株価(日経225)に採用されている銘柄に等株数投資を行います。
原則として、株式の実質組入比率を高位に保ちます。
※市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。

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ファンドの日経平均株価(日経225)について

※日経平均株価(日経225)とは、東京証券取引所第一部上場銘柄のうち代表的な225銘柄を対象として日本経済新聞社により算出、発表される株価指数です。当指数は、増資・権利落ち等の市況とは無関係の株価変動要因を修正して連続性を持たせたもので、わが国の株式市場動向を継続的に捉える指標として、広く利用されています。日経平均株価(日経225)に関する知的財産権その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。日本経済新聞社は、日経平均株価(日経225)の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。当ファンドは、三菱UFJ投信の責任の基で運用されるものであり、日本経済新聞社および日本経済新聞デジタルメディアは、その運用および当ファンドの取引に関して、一切の責任を負いません。日本経済新聞社および日本経済新聞デジタルメディアは、日経平均株価(日経225)を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。
日本経済新聞デジタルメディアは、日本経済新聞社が2007年1月1日付けで、会社分割により設立した100%子会社です。
日経の電子メディア事業のほか、日経平均株価など指数の運営を引継いでいます。

[対象指数からのカイ離に関する留意事項]

当ファンドは、日経平均株価(日経225)の動きに連動することをめざして運用を行いますが、以下の要因等によりカイ離を生じることがあります。

  • 信託報酬、売買委託手数料等を負担することによる影響
  • 株価指数先物取引と当該指数の動きが連動しない場合の影響
  • 売買約定価格と当該指数の評価価格の差による影響
  • 指数構成銘柄と組入銘柄の違いおよびそれらの構成比の違いによる影響
  • 当該指数を構成する銘柄が変更になることによる影響
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お申込みの際のご注意

投資信託のお申込の際には、投資信託説明書(交付目論見書)等をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
投資信託の手数料等について
一般に投資信託のご購入時や運用期間中には次の費用がかかります。
申込手数料、換金(解約)手数料、信託財産留保額をお客様に直接ご負担いただきます。
また、保有期間中には信託報酬、その他の費用(監査報酬、有価証券等の売買にかかる手数料等)を間接的にご負担いただきます。これらの費用は、運用状況等により変動するため、その料率もしくは上限および合計額を事前に示すことができません。費用の詳細は投資信託毎に異なりますので、投資信託説明書(交付目論見書)等でご確認ください。
ご留意いただきたい事項
一般に投資信託は、株式、債券、投資信託等の値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動します(外貨建て資産には為替リスクもあります)。
したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込み、損失が生じるおそれがあります。
投資信託の運用により生じた利益および損失は、すべてお客様(受益者)に帰属します。
リスク要因については、各投資信託が投資する有価証券等により異なりますので投資信託説明書(交付目論見書)等で十分にご確認ください。
当投資信託の主なリスクは以下の通りです。
・株価変動リスク
株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績・経営状況、市場の需給等を反映して変動します。よって株価は短期的または長期的に下落することがあり、このような場合には投資信託の基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。
・信用リスク
一般に株式や債券等の有価証券の発行者に経営不振や債務不履行が生じた場合、またはそれらが予想される局面となった場合には、その株価や債券価格等が下落し、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。
・流動性リスク
市場を取り巻く外部環境の急激な変化等により市場規模の縮小や混乱が生じ、期待される価格で機動的に株式・債券等を売買できない場合や、投資信託の解約資金を手当てするために、保有する株式・債券等を大量に売却しなければならない場合に、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。
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