三菱UFJ世界国債インデックスファンド(年1回決算型) 【投資信託】

三菱UFJ世界国債インデックスファンド(年1回決算型)追加型株式投資信託/海外債券型

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ファンドの特色 お申込みの際のご注意
ファンドの特色
POINT1 日本を除く世界各国の公社債を実質的な主要投資対象とします。
運用にあたっては、三菱UFJ外国債券マザーファンドを通じて、日本を除く世界各国の公社債への投資を行います。なお、公社債、短期金融商品に直接投資することがあります。
マザーファンドの組入比率は高位を維持することを基本とします。
POINT2 シティグループ世界国債インデックス(除く日本、円ベース)*1に連動する投資成果をめざして運用を行います。
*1 シティグループ世界国債インデックス(除く日本、円ベース)とは、シティグループ・グローバル・マーケッツ・インクが開発した、日本を除く世界主要国の国債の総合投資利回りを各市場の時価総額で加重平均し指数化した債券インデックスです。当該指数は、以下の22カ国で構成されています(2009年1月末現在、国名は50音順)。ただし、構成国は変わる可能性があります。
アイルランド国旗 アメリカ国旗 イギリス国旗 イタリア国旗 オーストラリア国旗 オーストリア国旗 オランダ国旗 カナダ国旗
アイルランド アメリカ イギリス イタリア オーストラリア オーストリア オランダ カナダ
ギリシャ国旗 シンガポール国旗 スイス国旗 スウェーデン国旗 スペイン国旗 デンマーク国旗 ドイツ国旗 ノルウェー国旗
ギリシャ シンガポール スイス スウェーデン スペイン デンマーク ドイツ ノルウェー
フィンランド国旗 フランス国旗 ベルギー国旗 ポーランド国旗 ポルトガル国旗 マレーシア国旗    
フィンランド フランス ベルギー ポーランド ポルトガル マレーシア    
POINT3 原則として、組入れ国債等の利子・配当等収益を中心に分配を行う方針です。
  年1回(毎年1月17日。ただし、該当日が休業日の場合は翌営業日。)に決算を行い、信託約款の運用の基本方針に定める「収益分配方針」に基づいて分配を行います。ただし、分配対象収益が少額の場合には分配を行わないこともあります。
POINT4 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
  外貨建資産への実質投資割合は原則として高位を保ち為替ヘッジを行いませんので、為替変動リスクがあります。そのため、為替相場が円高方向に進んだ場合には、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ただし、市況動向※2の判断により、為替ヘッジを行う場合があります。 ※2市況動向とは、天災地変・テロ・戦争等による市場の急変時等を想定しています。
市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。
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お申込みの際のご注意
投資信託のお申込の際には、投資信託説明書(交付目論見書)等をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
投資信託の手数料等について
一般に投資信託のご購入時や運用期間中には次の費用がかかります。
申込手数料、換金(解約)手数料、信託財産留保額をお客様に直接ご負担いただきます。
また、保有期間中には信託報酬、その他の費用(監査報酬、有価証券等の売買にかかる手数料等)を間接的にご負担いただきます。これらの費用は、運用状況等により変動するため、その料率もしくは上限および合計額を事前に示すことができません。費用の詳細は投資信託毎に異なりますので、投資信託説明書(交付目論見書)等でご確認ください。
ご留意いただきたい事項
一般に投資信託は、株式、債券、投資信託等の値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動します(外貨建て資産には為替リスクもあります)。
したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込み、損失が生じるおそれがあります。
投資信託の運用により生じた利益および損失は、すべてお客様(受益者)に帰属します。
リスク要因については、各投資信託が投資する有価証券等により異なりますので投資信託説明書(交付目論見書)等で十分にご確認ください。
当投資信託の主なリスクは以下の通りです。
・金利変動リスク
債券価格は、金利の変動により影響を受けます。一般に金利が上昇した場合、債券の価格は下落するため、投資信託の基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。
・信用リスク
一般に株式や債券等の有価証券の発行者に経営不振や債務不履行が生じた場合、またはそれらが予想される局面となった場合には、その株価や債券価格等が下落し、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。
・流動性リスク
市場を取り巻く外部環境の急激な変化等により市場規模の縮小や混乱が生じ、期待される価格で機動的に株式・債券等を売買できない場合や、投資信託の解約資金を手当てするために、保有する株式・債券等を大量に売却しなければならない場合に、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。
・為替リスク
為替ヘッジを行わず外貨建て資産に投資する場合は、投資している通貨の外国為替相場が円高になった場合には、投資信託の基準価額が下落、もしくは円換算した投資元本を割り込み、損失が生じるおそれがあります。
・カントリーリスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または資本規制、通貨規制等の政策の変化により投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。また、新興国への投資は、一般に先進国への投資に比べカントリーリスクが高くなります。
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