投資信託 ダイワJ-REITオープン
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| REIT（リート）とは | ファンドの特色 | ||
| リート投資のメリット | J-REITオープンの運用概況 | ||
| 利回り比較 | お申込みの際のご注意 | ||
REIT（リート）とは
REIT（リート）とは、Real Estate Investment Trustの略称で、不動産投資信託のことです。
不動産投資信託とは、投資家から集めた資金で不動産を保有し、そこから生じる賃料収入等の収益を投資家に分配する商品です。
不動産投資信託には、一般の投資信託と同様に受益証券を発行する「契約型」投資信託と、不動産投資に特化した会社（＝不動産投資法人）を設立する「会社型」投資信託があります。現状わが国に上場されている不動産投資信託は、全て会社型（不動産投資法人）であり、日本版REITということで、「J-REIT」と呼ばれています。
| ● | 投資家は、REITの発行する「投資証券」を通じて不動産への投資を行ないます。「投資証券」は、証券取引所に上場され、売買されています。 ※日本では、平成13年9月に東京証券取引所に取引市場が創設されました。 |
| ● | REITでは、管理・運営（投資物件の選定、保有物件の保守、テナント営業等）は、運用会社が行います。 |
| ● | REITは、資金を大きくまとめて合同運用を行うため、多くの物件に投資できます。 |
| ● | REITは、賃料を中心とする収入から必要経費を差引いて残った収益の大半を投資家に分配します。 ※J-REITでは、収益の90％超を分配すると、その分配した額に対して法人税が免除されます。 |
ファンドの特色
わが国の証券取引所（上場予定を含みます。以下同じ）の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券を主要投資対象とします。
・REIT等への投資にあたっては、「ダイワJ-REITマザーファンド」を通じて行ないます。
マザーファンドの受益証券の組入比率は、通常の状態で信託財産の純資産総額の90％程度以上に維持することを基本とします。
マザーファンドの受益証券の組入比率は、通常の状態で信託財産の純資産総額の90％程度以上に維持することを基本とします。
東京証券取引所が算出・公表する「東証REIT指数」（配当込み、以下同じ）に連動する投資成果をめざして運用を行ないます。
投資成果を｢東証REIT指数｣の動きにできるだけ連動させるため、組入銘柄は｢東証REIT指数｣の構成銘柄（採用予定を含みます）とし、組入比率を高位に保ちます。
・組入銘柄それぞれの時価総額に応じた投資比率に基づきポートフォリオを構築することを基本とします。
・「東証REIT指数」への連動性を随時チェックし、必要があればポートフォリオのリバランスを行ない、連動性を維持するように運用を行ないます。
ダイワJ-REITオープンは、毎年3月・6月・9月・12月の各15日（休業日の場合、翌営業日）に決算を行ない、収益分配方針に基づいて収益の分配を行ないます。
収益分配方針
分配対象額は、経費控除後の配当等収益と売買益（評価益を含みます）等とします。
原則として、配当等収益等を中心に安定した分配を継続的に行なうことを目標に分配金額を決定します。
※分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。
分配金が支払われない場合もあります。
分配金が支払われない場合もあります。
※ファンドの基準価額は変動します。投資元本、利回りが保証されているものではありません。
大量の追加設定または解約が発生したとき、市況の急激な変化が予想されるとき、「東証REIT指数」が改廃されたとき、償還の準備に入ったとき等ならびに信託財産の規模によっては、上記の運用が行なわれないことがあります。
リート投資のメリット
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少額から不動産投資 |
さまざまな種類の不動産に分散が可能 |
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専門化が不動産を選定 |
上場しているリートは換金性に優れる |
J-REITオープンの運用概況
| 基準価額と純資産の推移 当初設定日（2003年11月14日）〜2007年8月31日 |
| 分配金実績 （１万口あたり、税引前） |
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利回り比較
※J-REITおよび株式の利回りは予想配当利回りです。
※上記商品は異なるリスク特性を持つものであり、利回りの比較はあくまでご参考です。
お申込みの際のご注意
ファンドのお申込の際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
■ファンドの手数料等について
一般にファンドのご購入時や運用期間中には次の費用がかかります。
申込手数料、換金（解約）手数料、信託財産留保額をお客様に直接ご負担いただきます。
また、保有期間中には信託報酬、その他の費用（監査報酬、有価証券等の売買にかかる手数料等）を間接的にご負担いただきます。これらの費用は、運用状況等により変動するため、その料率もしくは上限および合計額を事前に示すことができません。費用の詳細はファンド毎に異なりますので、投資信託説明書（交付目論見書）等でご確認ください。
申込手数料、換金（解約）手数料、信託財産留保額をお客様に直接ご負担いただきます。
また、保有期間中には信託報酬、その他の費用（監査報酬、有価証券等の売買にかかる手数料等）を間接的にご負担いただきます。これらの費用は、運用状況等により変動するため、その料率もしくは上限および合計額を事前に示すことができません。費用の詳細はファンド毎に異なりますので、投資信託説明書（交付目論見書）等でご確認ください。
■ご留意いただきたい事項
一般にファンドは、株式、債券、投資信託等の値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動します（外貨建て資産には為替リスクもあります）。
したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込み、損失が生じるおそれがあります。
ファンドの運用により生じた利益および損失は、すべてお客様（受益者）に帰属します。
リスク要因については、各ファンドが投資する有価証券等により異なりますので投資信託説明書（交付目論見書）等で十分にご確認ください。
したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込み、損失が生じるおそれがあります。
ファンドの運用により生じた利益および損失は、すべてお客様（受益者）に帰属します。
リスク要因については、各ファンドが投資する有価証券等により異なりますので投資信託説明書（交付目論見書）等で十分にご確認ください。
当ファンドの主なリスクは以下の通りです。
・信用リスク
一般に株式や債券等の有価証券の発行者に経営不振や債務不履行が生じた場合、またはそれらが予想される局面となった場合には、その株価や債券価格等が下落し、ファンドの基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。
・流動性リスク
市場を取り巻く外部環境の急激な変化等により市場規模の縮小や混乱が生じ、期待される価格で機動的に株式・債券等を売買できない場合や、ファンドの解約資金を手当てするために、保有する株式・債券等を大量に売却しなければならない場合に、ファンドの基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。
・REITのリスク
不動産投信（ＲＥＩＴ）の市場価格は、取引市場における需給の状況、不動産市況や金利情勢の見込み等の要因によって変動します。組入れ不動産投信の市場価格が下落した場合には、ファンドの基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。
