地球温暖化防止関連株ファンド　【投資信託】｜投資信託ラインアップ | 投資信託

当ファンドは、地球温暖化防止（気候変動防止）に取り組む世界の株式で、将来性が期待される気候変動防止技術などを保有する企業に実質的に投資します。

●『GC１００ Index』は、社会的責任投資^※1（SRI）調査機関である「KLD Research & Analytics,Inc．^※2」
が開発した、「気候変動防止グローバル・インデックス」です。

●株式の実質組入比率は、原則として高位を保ちます。

●外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行ないません。

●当ファンドは、ファミリーファンド方式で運用します。

※1：財務分析による投資基準だけでなく、倫理や環境などについて社会的責任を果たしているか否かを投資基準とする投資方法で、欧米では古くから行なわれています。

※2：1988年に米国ボストンで設立された独立系の社会的責任投資（SRI）調査機関です。調査、コンサルティング、インデックスのライセンス供与を主要事業としています。「ＫＬＤ Research & Analytics,Inc．」のインデックスは、多くの運用機関において使用されています。

●分配対象額の範囲は、繰越分を含めた利子・配当収益と売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。

●分配金額は、基準価額水準や市況動向などを勘案して、委託者が決定します。

●寄付先、寄付金額は運用報告書などにて開示します。

●当面は世界自然保護基金ジャパン（WWFジャパン）に寄付しています。

私たち一人ひとりの力が地球の力となります。ものを大事に使い、リサイクル（再資源化）やリユース（再使用）などを心がけることが大切ではないでしょうか。

各企業による省エネルギー、エネルギーの使用効率の向上や、革新的な技術開発などにより温室効果ガスの排出を削減することが重要と思われます。

従来の石油や石炭などの化石燃料から、再生可能エネルギーや天然ガスなど新エネルギーへ転換する動きが始まっています。新エネルギーの利用を考えてみてはいかがですか？

下図は、様々な気候変動防止技術や新エネルギーなどが将来の私たちの社会や生活に応用される例を幾つか想定したものです。
なお、ここに例示した技術や製品を保有する銘柄の当ファンドへの組入れを保証するものではなく、また推奨するものでもありません。

地球温暖化を防止し、気候変動を解決する技術や手段などを有する企業で、地球温暖化防止による経済的メリットの享受や利益成長が見込まれる世界の１００銘柄で構成されています。このインデックスは、以下の３つのテーマに分類され、およそ１／３ずつ投資します。

※燃料を用いて発電する際に、同時に発生する排熱を冷暖房や給湯などの用途に有効利用する省エネルギーシステムです。

クライメイトリーダーシップ、財務健全性などのモニタリングを行ないます。その結果、銘柄削除の必要性が生じた場合は適宜削除および追加を行ないます。また、銘柄変更の有無にかかわらず、等金額ウェイトとなるよう四半期毎にリバランス（比率調整）を行ないます。

投資信託のお申込の際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。

■投資信託の手数料等について

一般に投資信託のご購入時や運用期間中には次の費用がかかります。
申込手数料、換金（解約）手数料、信託財産留保額をお客様に直接ご負担いただきます。
また、保有期間中には信託報酬、その他の費用（監査報酬、有価証券等の売買にかかる手数料等）を間接的にご負担いただきます。これらの費用は、運用状況等により変動するため、その料率もしくは上限および合計額を事前に示すことができません。費用の詳細は投資信託毎に異なりますので、投資信託説明書（交付目論見書）等でご確認ください。

■ご留意いただきたい事項

一般に投資信託は、株式、債券、投資信託等の値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動します（外貨建て資産には為替リスクもあります）。
したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込み、損失が生じるおそれがあります。
投資信託の運用により生じた利益および損失は、すべてお客様（受益者）に帰属します。
リスク要因については、各投資信託が投資する有価証券等により異なりますので投資信託説明書（交付目論見書）等で十分にご確認ください。

当投資信託の主なリスクは以下の通りです。

・株価変動リスク

株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績・経営状況、市場の需給等を反映して変動します。よって株価は短期的または長期的に下落することがあり、このような場合には投資信託の基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。

・信用リスク

一般に株式や債券等の有価証券の発行者に経営不振や債務不履行が生じた場合、またはそれらが予想される局面となった場合には、その株価や債券価格等が下落し、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。

・流動性リスク

市場を取り巻く外部環境の急激な変化等により市場規模の縮小や混乱が生じ、期待される価格で機動的に株式・債券等を売買できない場合や、投資信託の解約資金を手当てするために、保有する株式・債券等を大量に売却しなければならない場合に、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。

・為替リスク

為替ヘッジを行わず外貨建て資産に投資する場合は、投資している通貨の外国為替相場が円高になった場合には、投資信託の基準価額が下落、もしくは円換算した投資元本を割り込み、損失が生じるおそれがあります。

・カントリーリスク

投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または資本規制、通貨規制等の政策の変化により投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。また、新興国への投資は、一般に先進国への投資に比べカントリーリスクが高くなります。

・地域・業種集中リスク

投資信託の投資方針により、投資対象が特定の業種や地域等に偏っているため、市場全体の値動きと投資信託の基準価額の動きが大きく異なることがあります。

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