シュローダー・BRICs通貨ファンド 【投資信託】

シュローダー・BRICs通貨ファンド 追加型株式投資信託/バランス型
ファンドの特色
POINT1

中長期的に高い経済成長が期待されるBRICs各国の通貨市場に実質的に投資します。

主として、BRICs4カ国(ブラジル、ロシア、インド、中国)の通貨であるブラジル・レアル、ロシア・ルーブル、インド・ルピー、中国・人民元 のBRICs各国の通貨市場に実質的に投資を行います。

為替予約取引(為替先渡取引、NDF*等)を活用し、BRICs各国通貨の動きが反映される運用成果を目指します。

BRICs各通貨が円に対して高くなる場合(円安BRICs各国通貨高の場合)は、為替益(キャピタル・ゲイン)の獲得が期待されます。

※NDF=直物為替先渡取引(以下、NDF取引といいます。)

POINT2

原則として、実質的にBRICs4通貨に均等分散投資を行います。

※流動性や市況等を勘案して、各通貨への投資配分を均等としない場合があります。

POINT3

年4回の決算時(原則として、1月、4月、7月および10月の各27日)に、基準価額水準、市況動向等を勘案のうえ、分配を行うことを目指します。

分配対象額が少額の場合等には、分配を行わない場合があります。

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ファンドの仕組み
  • 当投資信託は、ファミリーファンド方式で運用し、原則として4つのマザーファンドに均等分散投資を行います。
  • 各マザーファンドへの投資を通じて、短期日本国債等への投資を行うとともに、為替予約取引(為替先渡取引、NDF取引等を含みます)を活用し、BRICs各国通貨の動きが反映される運用成果を目指します。

*為替予約取引とは、為替取引の手法のひとつで、一般によく知られた為替直物(じきもの)取引(通常2日後に決済、スポットとも言います)とは異なり、将来のある時点(1ヵ月後、3ヵ月後など)で、予め決めたレートで決済する取引のことをいいます。

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ファンドの分配方針

年4回の決算時(原則として1月、4月、7月および10月の各27日。当該日が休業日の場合は翌営業日)に基準価額水準、市況動向等を勘案のうえ、分配を行うことを目指します。ただし、分配対象額が少額の場合等には、分配を行わない場合があります。(初回決算日は平成20年7月28日となります。収益分配は平成20年10月決算分から行う予定です。)

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お申込みの際のご注意
投資信託のお申込の際には、投資信託説明書(交付目論見書)等をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
投資信託の手数料等について
一般に投資信託のご購入時や運用期間中には次の費用がかかります。
申込手数料、換金(解約)手数料、信託財産留保額をお客様に直接ご負担いただきます。
また、保有期間中には信託報酬、その他の費用(監査報酬、有価証券等の売買にかかる手数料等)を間接的にご負担いただきます。これらの費用は、運用状況等により変動するため、その料率もしくは上限および合計額を事前に示すことができません。費用の詳細は投資信託毎に異なりますので、投資信託説明書(交付目論見書)等でご確認ください。
ご留意いただきたい事項
一般に投資信託は、株式、債券、投資信託等の値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動します(外貨建て資産には為替リスクもあります)。
したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込み、損失が生じるおそれがあります。
投資信託の運用により生じた利益および損失は、すべてお客様(受益者)に帰属します。
リスク要因については、各投資信託が投資する有価証券等により異なりますので投資信託説明書(交付目論見書)等で十分にご確認ください。
当投資信託の主なリスクは以下の通りです。
・金利変動リスク
債券価格は、金利の変動により影響を受けます。一般に金利が上昇した場合、債券の価格は下落するため、投資信託の基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。
・信用リスク
一般に株式や債券等の有価証券の発行者に経営不振や債務不履行が生じた場合、またはそれらが予想される局面となった場合には、その株価や債券価格等が下落し、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。
・流動性リスク
市場を取り巻く外部環境の急激な変化等により市場規模の縮小や混乱が生じ、期待される価格で機動的に株式・債券等を売買できない場合や、投資信託の解約資金を手当てするために、保有する株式・債券等を大量に売却しなければならない場合に、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。
・為替リスク
為替ヘッジを行わず外貨建て資産に投資する場合は、投資している通貨の外国為替相場が円高になった場合には、投資信託の基準価額が下落、もしくは円換算した投資元本を割り込み、損失が生じるおそれがあります。
・カントリーリスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または資本規制、通貨規制等の政策の変化により投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。また、新興国への投資は、一般に先進国への投資に比べカントリーリスクが高くなります。
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