ファンドの特色
通貨選択型エマージング・ボンド・ファンドは以下の8本の投資信託で構成されています。
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各ファンド(マネープールファンドを除く)は、主に米ドル建ての新興国の政府および政府機関等の発行する債券を実質的な主要投資対象とし、高水準のインカムゲインの確保と信託財産の成長を目指します。
- 各ファンド(マネープールファンドを除く)は、グローバル・エマージング・マーケッツ・ボンド・ファンド(GEMBF)を通じて、主に米ドル建ての新興国の政府および政府機関等の発行する債券へ投資するファンド・オブ・ファンズ方式で運用します。
- GEMBFは、円建てのケイマン籍の外国投資信託証券で、T.ロウ・プライス・グローバル・インベストメント・サービシーズ・リミテッドが運用を行います。
●マネープールファンド
- キャッシュ・マネジメント・マザーファンドへの投資を通じて、本邦通貨建ての公社債および短期金融商品等を主要投資対象とし、安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行います。
- キャッシュ・マネジメント・マザーファンドは、国内籍の親投資信託で大和住銀投信投資顧問が運用を行います。
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為替ヘッジ手法の異なる7つのコースからご選択いただけます。
- 中国元コースを除く6つのコースとマネープールファンドの各ファンド間でスイッチングを行うことができます。
- マネープールファンドのお買付は、中国元コースを除く各ファンドからスイッチングした場合に限定します。
- 換金するファンドに対しては、ご換金時と同様の信託財産留保額、税金がかかります(マネープールファンドにお申込手数料、信託財産留保額はありません)。
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各ファンド(マネープールファンドを除く)は、 毎月の決算時に収益の分配を目指します。
- 決算日は、毎月の16日(休業日の場合は翌営業日。中国元コースの第1回決算日は平成22年5月17日)とします。
- 分配対象額が少額な場合には、分配を行わないことがあります。
●マネープールファンド
- 毎年1月、7月の各16日(休業日の場合は翌営業日)に収益の分配を目指します。
- 分配対象額が少額な場合には、分配を行わないことがあります。
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※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
※当資料内における為替ヘッジとは、主に米ドル売り/対象通貨の買いの為替予約取引(米ドル資産を対象通貨で為替ヘッジ)等を行うことで、「円コース(毎月分配型)」以外は対円の為替変動リスクを負うこととなります。

「通貨選択型エマージング・ボンド・ファンド」の投資資金の流れ
各対象通貨における試算
上記のリターンの源泉となる3つの要素を勘案した各対象通貨における試算は下記グラフの通りとなります。
下記は過去の市場指数、データをもとに大和住銀投信投資顧問が行った試算結果であり、当投資信託の各コースにおける運用実績ではありません。また将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。算出過程で取引コストや税金等は考慮していません。

出所:Bloomberg、JPモルガンのデータより
エマージング債券の利回りは、JPモルガンEMBIグローバル・ダイバーシファイド、
各通貨の代表的な1ヵ月金利にもとづき、大和住銀投信投資顧問作成。
●中国元コースなど規制通貨では、当該通貨を用いず、通常米ドルで差金決済を行う為替予約取引と類似する為替デリバティブ取引を行うことがあります。その場合、需給や当該通貨に対する市場参加者の期待等により、その取引価格に反映する為替ヘッジプレミアム/コストは、金利差から理論上期待される水準と大きく異なる場合があります。
リターンの源泉となる3つの要素(マネープールファンドを除く)
主に新興国の政府および政府機関等の発行する米ドル建ての債券へ投資することで、高水準のインカムゲインの確保と信託財産の成長を目指します。
●基準価額の上昇要因/下落要因(イメージ)
| 基準価額 |
エマージング債券の利回り |
エマージング国の信用格付け |
| 上昇要因 |
低 下 |
上 昇 |
| 下落要因 |
上 昇 |
低 下 |

- JPモルガン、シティグループ、Bloombergデータをもとに大和住銀投信投資顧問作成。
- エマージング債券:JPモルガンEMBIグローバル・ダイバーシファイド、
ユーロ国債:シティグループEMU国債インデックス、米国国債:シティグループ米国国債
インデックス、世界国債(除く日本):シティグループ世界国債インデックス(除く日本)
日本国債:シティグループ日本国債インデックスの各最終利回り
短期金利が米ドルよりも高い通貨のコースでは、為替ヘッジプレミアムが期待できます。
反対に、短期金利が米ドルよりも低い通貨のコースでは、為替ヘッジコストが生じます。
中国元など規制通貨では、当該通貨を用いず、通常米ドルで差金決済を行う為替予約取引と類似する為替デリバティブ取引を行うことがあります。その場合、需給や当該通貨に対する市場参加者の期待等により、その取引価格に反映する為替ヘッジプレミアム/コストは、金利差から理論上期待される水準と大きく異なる場合があります。

●基準価額の上昇要因/下落要因(イメージ)
| 基準価額 |
米ドル短期金利と対象通貨の短期金利の関係 |
| 上昇要因 |
米ドル短期金利 < 対象通貨短期金利
為替ヘッジプレミアムが発生
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| 下落要因 |
米ドル短期金利 > 対象通貨短期金利
為替ヘッジコストが発生 |
- Bloombergデータをもとに大和住銀投信投資顧問作成
- 各通貨の短期金利は各通貨の代表的な1ヵ月金利を表示。同グラフの為替ヘッジプレミアム/コストは、各通貨の代表的な1ヵ月金利から簡便法により算出。

為替差益も収益源の1つとなります(「円コース(毎月分配型)」を除きます)。対象通貨が対円で上昇(円安)した場合、為替差益を得ることができます。反対に、対象通貨が対円で下落(円高)した場合、為替差損が発生します。
●基準価額の上昇要因/下落要因(イメージ)
| 基準価額 |
対象通貨の為替相場(対円) |
| 上昇要因 |
円 安 |
| 下落要因 |
円 高 |

- Bloombergデータをもとに大和住銀投信投資顧問作成。
- 上記における「為替ヘッジプレミアム/コスト」の値は、実際の為替プレミアム/コストの値とは異なります。また、米ドルと対象通貨の金利環境が逆転した場合や投資環境の変化によっては、当該為替ヘッジによるコストが発生する場合があります。当投資信託では米ドルを対象通貨でヘッジしますが、実際の運用に当たっては常に100%為替ヘッジを行えるとは限りません。100%為替ヘッジを行えなかった場合、100%為替ヘッジを実施した場合と比べて、為替ヘッジプレミアムを十分に得ることができなかったり、米ドルに対する為替変動の影響を受ける可能性があります。
- 中国元など規制通貨では、当該通貨を用いず、通常米ドルで差金決済を行う為替予約取引と類似する為替デリバティブ取引を行うことがあります。その場合、需給や当該通貨に対する市場参加者の期待等により、その取引価格に反映する為替ヘッジプレミアム/コストは、金利差から理論上期待される水準と大きく異なる場合があります。
- 各グラフの利回りは、市場の利回りであり、当投資信託の各コースの分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。また、実際の運用の利回りとは異なります。
- 各グラフは過去のデータであり、投資信託の運用実績ではありません。投資信託の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。また、運用コスト等は考慮しておりません。

スイッチングについて
中国元コース以外の各ファンド間でスイッチングを行うことができます。
マネープールファンドのお買付は、中国元コースを除く各ファンドからスイッチングした場合に限定します。
※中国元コースと各ファンド間、中国元コースとマネープールファンド間のスイッチングはお取り扱いございません。
お申込みの際のご注意
投資信託のお申込の際には、投資信託説明書(交付目論見書)等をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
■投資信託の手数料等について
一般に投資信託のご購入時や運用期間中には次の費用がかかります。
申込手数料、換金(解約)手数料、信託財産留保額をお客様に直接ご負担いただきます。
また、保有期間中には信託報酬、その他の費用(監査報酬、有価証券等の売買にかかる手数料等)を間接的にご負担いただきます。これらの費用は、運用状況等により変動するため、その料率もしくは上限および合計額を事前に示すことができません。費用の詳細は投資信託毎に異なりますので、投資信託説明書(交付目論見書)等でご確認ください。
■ご留意いただきたい事項
一般に投資信託は、株式、債券、投資信託等の値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動します(外貨建て資産には為替リスクもあります)。
したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込み、損失が生じるおそれがあります。
投資信託の運用により生じた利益および損失は、すべてお客様(受益者)に帰属します。
リスク要因については、各投資信託が投資する有価証券等により異なりますので投資信託説明書(交付目論見書)等で十分にご確認ください。
当投資信託の主なリスクは以下の通りです。
・金利変動リスク
債券価格は、金利の変動により影響を受けます。一般に金利が上昇した場合、債券の価格は下落するため、投資信託の基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。
・流動性リスク
市場を取り巻く外部環境の急激な変化等により市場規模の縮小や混乱が生じ、期待される価格で機動的に株式・債券等を売買できない場合や、投資信託の解約資金を手当てするために、保有する株式・債券等を大量に売却しなければならない場合に、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。
・信用リスク
一般に株式や債券等の有価証券の発行者に経営不振や債務不履行が生じた場合、またはそれらが予想される局面となった場合には、その株価や債券価格等が下落し、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。
・カントリーリスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または資本規制、通貨規制等の政策の変化により投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。また、新興国への投資は、一般に先進国への投資に比べカントリーリスクが高くなります。
・為替リスク
■各ファンド<円コース(毎月分配型)を除く>
当投資信託が主要投資対象とする外国投資信託証券は、主に米ドル建て資産へ投資し、対象通貨での為替ヘッジを行います。そのため、円に対する対象通貨の為替変動の影響を受け、為替相場が対象通貨に対して円高方向に進んだ場合には、当投資信託の基準価額が下落するおそれがあります。また、対象通貨に対して完全に為替ヘッジをすることはできないため、円に対する米ドルの為替変動の影響を受ける場合があります。なお、対象通貨の金利が米ドル金利より低い場合、米ドルと対象通貨との金利差相当分のヘッジコストがかかります。
■円コース(毎月分配型)
当投資信託が、主要通貨対象とする外国投資信託証券は、主に米ドル建て資産へ投資し、対円での為替ヘッジを行い、為替リスクを低減することに努めます。ただし、対円で完全に為替ヘッジすることはできないため、円に対する米ドルの為替変動の影響を受ける場合があります。
また、円金利が米ドル金利より低い場合、米ドルと円との金利差相当分のヘッジコストがかかることがあります。
【マネープールファンド】
・流動性リスク
市場を取り巻く外部環境の急激な変化等により市場規模の縮小や混乱が生じ、期待される価格で機動的に株式・債券等を売買できない場合や、投資信託の解約資金を手当てするために、保有する株式・債券等を大量に売却しなければならない場合に、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。
・金利変動リスク
債券価格は、金利の変動により影響を受けます。一般に金利が上昇した場合、債券の価格は下落するため、投資信託の基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。
・信用リスク
一般に株式や債券等の有価証券の発行者に経営不振や債務不履行が生じた場合、またはそれらが予想される局面となった場合には、その株価や債券価格等が下落し、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。
■分配金に関する留意点
分配金は、投資信託の投資信託説明書(交付目論見書)に記載される分配方針に基づいて運用会社(委託会社)が決定しますが、運用会社の判断により収益分配を行わないことがあります。従って、金利動向や投資環境の変化、投資信託の運用状況等によっては、分配金額が変動する場合や分配金が支払われない場合もあります。