・当投資信託には「毎月分配型」と「成長重視型」の２つのコースがございます。
買付の際にはどちらかのコースをお選びください。
・東海東京証券トヨタFS口座ではスイッチングのお取扱いはしておりませんのであらかじめご了承ください。
ファンドの特色
分散投資で安定した運用をめざします。
主として、内外の債券、株式、不動産（リート※1）に分散投資します。セカンドライフのための
資金を運用する商品であることから、安定した収益の確保を重視した運用をおこないます。
※1 リート（REIT）とは、不動産投資信託証券のことを表します。
外貨建資産については原則として為替ヘッジをおこなわないため、為替変動の影響を直接的に受けます。
※ 上記の各資産への投資比率は、各マザーファンドへの基準配分比を表しています。
※ 投資比率は変更する場合があります。
分散投資で安定した運用をめざします。
基準価額の上昇を重視し分配をおさえる「成長重視型」、毎月、分配金をお支払いすること
をめざす※2「毎月分配型」の２つのファンド※3から、ニーズにあわせてお選びいただけます。
※2 運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。
分配金は信託財産から支払いますので、基準価額が下がる要因となります。
※3 ２つのファンドの運用方針は同一ですが、それぞれ、別のファンドとして運用をおこなうため、
運用実績は異なります。
分散投資で安定した運用をめざします。
原則として、いつでも※4無手数料でご換金※5いただけます。
セカンドライフにおける急な出費にも対応できます。
※4 原則として、毎営業日受付をおこないます。ただし、ニューヨーク証券取引所またはニューヨークの銀行の休業日と同日の場合、あるいは英国証券取引所・フランクフルト証券取引所の両取引所の休業日と同日の場合は、受付をおこないません。
※5 換金代金のお支払いは、原則として、申込日から起算して5 営業日目からです。
お申込みの際のご注意
投資信託のお申込の際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
■投資信託の手数料等について
投資信託のお申込み（一部の投資信託はご換金）にあたっては、お申込み金額に対して最大4.9875％（税込）の申込（換金）手数料をいただきます。また、申込（換金）時に直接ご負担していただく費用として、申込（換金）時の基準価額に対して、最大1.0％の信託財産留保金をご負担いただく場合があります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、信託財産の純資産総額に対する信託報酬（最大2.800％（税込）・年率））のほか、その他の費用（監査報酬、有価証券等の売買にかかる手数料等）を間接的にご負担いただきます。これらの費用は、運用状況等により変動するため、その料率もしくは上限および合計額を事前に示すことができません。費用の詳細は投資信託毎に異なりますので、投資信託説明書（交付目論見書）等でご確認ください。
■ご留意いただきたい事項
一般に投資信託は、株式、債券、投資信託等の値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動します（外貨建て資産には為替リスクもあります）。
したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込み、損失が生じるおそれがあります。
投資信託の運用により生じた利益および損失は、すべてお客様（受益者）に帰属します。
リスク要因については、各投資信託が投資する有価証券等により異なりますので投資信託説明書（交付目論見書）等で十分にご確認ください。
当投資信託の主なリスクは以下の通りです。
・金利変動リスク
債券価格は、金利の変動により影響を受けます。一般に金利が上昇した場合、債券の価格は下落するため、投資信託の基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。
・株価変動リスク
株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績・経営状況、市場の需給等を反映して変動します。よって株価は短期的または長期的に下落することがあり、このような場合には投資信託の基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。
・信用リスク
一般に株式や債券等の有価証券の発行者に経営不振や債務不履行が生じた場合、またはそれらが予想される局面となった場合には、その株価や債券価格等が下落し、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。
・流動性リスク
市場を取り巻く外部環境の急激な変化等により市場規模の縮小や混乱が生じ、期待される価格で機動的に株式・債券等を売買できない場合や、投資信託の解約資金を手当てするために、保有する株式・債券等を大量に売却しなければならない場合に、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。
・為替リスク
為替ヘッジを行わず外貨建て資産に投資する場合は、投資している通貨の外国為替相場が円高になった場合には、投資信託の基準価額が下落、もしくは円換算した投資元本を割り込み、損失が生じるおそれがあります。
・カントリーリスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または資本規制、通貨規制等の政策の変化により投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。また、新興国への投資は、一般に先進国への投資に比べカントリーリスクが高くなります。
・REITのリスク
不動産投信（ＲＥＩＴ）の市場価格は、取引市場における需給の状況、不動産市況や金利情勢の見込み等の要因によって変動します。組入れ不動産投信の市場価格が下落した場合には、投資信託の基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。
■分配金に関する留意点
分配金は、投資信託の投資信託説明書（交付目論見書）に記載される分配方針に基づいて運用会社（委託会社）が決定しますが、運用会社の判断により収益分配を行わないことがあります。従って、金利動向や投資環境の変化、投資信託の運用状況等によっては、分配金額が変動する場合や分配金が支払われない場合もあります。
