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| この250年で大気の二酸化炭素の濃度は30％以上も増加。その約3／4は人間が石油や石炭などの化石燃料を使用していることが原因です。地球の温暖化は化石燃料に支えられている私たちの生活に理由があります。大気を汚さないクリーンエネルギーの開発と確保が急がれます。 注：環境省HP、IPCC「第三次評価報告書」2001年 |
| 世界の水需要は急速に増加していますが地球温暖化などによる水質汚染が進み、水不足の深刻化が予想されています。世界では約12億人が水不足の状態にあり、2025年には世界人口の約2／3の人が水不足に陥ると予測されています。海水の淡水化、汚染水の浄化など、使えない水を使える水にする対策が急務となっています。 注：国土交通省HP 国連（UN） |
| 地球の温暖化は、世界の農作物の収穫量や漁獲量にも大きく変化を与えることが予想されています。例えば日本で消費される食料のうち国内で生産されているものはわずか40％にすぎません。世界における農作物などの食料確保は、重要度が高まっています。 注：農林水産省HP、「我が国の食料自給率 平成15年度食料自給レポート」2004年 |
３つの投資テーマ、「水」「農業」「クリーンエネルギー」は、地球と私たちの未来を考えたとき、
これまで以上に重要性が増しています。
これまで以上に重要性が増しています。
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注：S&PのHP、Bloomberg、RIMESよりフィデリティ投信作成 2007年8月末現在
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地球上に存在する水は、約97.5％が海水、利用できる淡水はわずか約2.5％です。 今後増加する水需要に対し、水源の確保、水の処理・輸送など多くの課題があります。 |
| 地球上に存在する 水質別割合（％） |
急増する水使用量 |
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| 注：国土交通省ホームページ | 注：World Water Resources at the Beginning of the 21st Century,UNESCO,2003をもとに国土交通省水資源部作成 |
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人口増加、生活水準の向上、そして代替エネルギー資源として、 農産物に対する需要は急速に高まっています。 |
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一人あたりの耕作可能面積 |
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| 農作物への需要増加の背景 ・2030年に、農作物需要が今日より60％増加（国連予想）
・2030年に、中国の肉消費量が1997年と比較し2倍に増加 |
※ 1ヘクタールは、一辺が100メートルの正方形の面積のことです。2010年、2020年は予想値。
注：PotashCorp（国連食糧農業機関（FAO）及びIPNIの資料よりPotashCorp作成） |
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新興国の経済成長が加速し、世界のエネルギー需要はますます高まるばかりです。 それに伴い二酸化炭素の排出量も増加、地球温暖化問題が表面化しています。 |
| 世界の電力消費量の推移（地域別） |
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| 注：資源エネルギー庁 エネルギー白書2006 IEA「Energy Balances of OECD Countries」 「Energy Statistics and Balances of non-OECD Countries」 |
| 世界の風力発電量の推移 |
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| 注：世界風力エネルギー協会（GWEC）のホームページ |
| 過去の値動きの推移 １／３ずつ投資（合成指数）は、世界株式に比べ直近2年程度は大きくアウトパフォームしています。 |
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注：水：S&Pグローバル・ウォーター・インデックス、農業：DAXグローバル®アグリビジネス・インデックス、クリーンエネルギー：S&Pグローバル・クリーン・エネルギー・インデックス、世界株式：MSCIワールド全て円ベース。
期間：2003年11月〜2007年8月 Bloomberg、RIMESよりフィデリティ投信作成 2003年11月末を100として指数化。 |
| 1／3ずつ投資（合成指数）の通貨配分 | 1／3ずつ投資（合成指数）の国別配分 |
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注：S&Pグローバル・ウォーター・インデックス、 DAXグローバル®アグリビジネス・インデックス、 S&Pグローバル・クリーン・エネルギー・インデックス 期間：2007年8月末時点の国別配分による合算値 Bloomberg、RIMESよりフィデリティ投信作成 |
注：S&Pグローバル・ウォーター・インデックス、
DAXグローバル®アグリビジネス・インデックス、 S&Pグローバル・クリーン・エネルギー・インデックス 期間：2007年8月末時点の合算値 Bloomberg、RIMESよりフィデリティ投信作成 |
S&P500などのインデックス運用や、マーケットニュートラルなどの運用を行なう米国ボストンに本拠をおく運用会社です。
運用資産は、約8兆3,400億円です。（2006年12月末現在）
運用資産は、約8兆3,400億円です。（2006年12月末現在）
※ 「S&Pグローバル・ウォーター・インデックス」および「S&Pグローバル・クリーン・エネルギー・インデックス」は、ザ・マグロウーヒル・カンパニーズ社の所有する登録商標であり、フィデリティ投信株式会社に対して利用許諾が与えられています。スタンダード&プアーズは、「本商品」を支持、推奨、販売、販売促進するものではなく、また「本商品」への投資適合性について何ら表明するものではありません。
※ DAXグローバル®アグリビジネス・インデックス（DAX global®Agribusiness Index）は、ドイツ証券取引所によって商標登録されています。ドイツ証券取引所（商標登録業者）は、当該インデックスを推奨および販売するものではありません。また、ドイツ証券取引所によるインデックスの公表や他金融関連商品に関る当該インデックスにおける使用権や商標登録に関して、ドイツ証券取引所は、当該インデックスを推奨するものでもなく、一切の保証または何等かの見解を示すことはありません。
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各マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として世界の取引所に上場（これに準ずるものを含みます。）されている、クリーン・エネルギー関連企業、ウォーター・ビジネス関連企業、食糧ビジネス関連企業の株式に投資を行ない、ベンチマークの値動きに概ね連動する運用成果を目指します。 | |||||||
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各マザーファンド受益証券への配分比率は、投資信託財産に対して概ね以下の比率を基本とします。戦術的な資産配分は原則として行ないません。ただし、運用環境の変化により、基本配分比率を変更する場合があります。 | |||||||
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ジオード・キャピタル・マネジメント・エルエルシー※にマザーファンドの運用の指図に関する権限を委託します。 ※S&P500などのインデックス運用や、マーケットニュートラルなどの運用を行なうボストンに本拠地をおく資産運用会社です。 |
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株式の実質組入比率は、原則として高位を維持します。 | |||||||
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実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行ないません。 |
注：資金動向、市況動向、残存信託期間等によっては上記のような運用ができない場合もあります。
ファンドのお申込の際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
■ファンドの手数料等について
一般にファンドのご購入時や運用期間中には次の費用がかかります。
申込手数料、換金（解約）手数料、信託財産留保額をお客様に直接ご負担いただきます。
また、保有期間中には信託報酬、その他の費用（監査報酬、有価証券等の売買にかかる手数料等）を間接的にご負担いただきます。これらの費用は、運用状況等により変動するため、その料率もしくは上限および合計額を事前に示すことができません。費用の詳細はファンド毎に異なりますので、投資信託説明書（交付目論見書）等でご確認ください。
申込手数料、換金（解約）手数料、信託財産留保額をお客様に直接ご負担いただきます。
また、保有期間中には信託報酬、その他の費用（監査報酬、有価証券等の売買にかかる手数料等）を間接的にご負担いただきます。これらの費用は、運用状況等により変動するため、その料率もしくは上限および合計額を事前に示すことができません。費用の詳細はファンド毎に異なりますので、投資信託説明書（交付目論見書）等でご確認ください。
■ご留意いただきたい事項
一般にファンドは、株式、債券、投資信託等の値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動します（外貨建て資産には為替リスクもあります）。
したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込み、損失が生じるおそれがあります。
ファンドの運用により生じた利益および損失は、すべてお客様（受益者）に帰属します。
リスク要因については、各ファンドが投資する有価証券等により異なりますので投資信託説明書（交付目論見書）等で十分にご確認ください。
したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込み、損失が生じるおそれがあります。
ファンドの運用により生じた利益および損失は、すべてお客様（受益者）に帰属します。
リスク要因については、各ファンドが投資する有価証券等により異なりますので投資信託説明書（交付目論見書）等で十分にご確認ください。
当ファンドの主なリスクは以下の通りです。
・株価変動リスク
株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績・経営状況、市場の需給等を反映して変動します。よって株価は短期的または長期的に下落することがあり、このような場合にはファンドの基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。
・信用リスク
一般に株式や債券等の有価証券の発行者に経営不振や債務不履行が生じた場合、またはそれらが予想される局面となった場合には、その株価や債券価格等が下落し、ファンドの基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。
・流動性リスク
市場を取り巻く外部環境の急激な変化等により市場規模の縮小や混乱が生じ、期待される価格で機動的に株式・債券等を売買できない場合や、ファンドの解約資金を手当てするために、保有する株式・債券等を大量に売却しなければならない場合に、ファンドの基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。
・為替リスク
為替ヘッジを行わず外貨建て資産に投資する場合は、投資している通貨の外国為替相場が円高になった場合には、ファンドの基準価額が下落、もしくは円換算した投資元本を割り込み、損失が生じるおそれがあります。
・カントリーリスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または資本規制、通貨規制等の政策の変化によりファンドの基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。また、新興国への投資は、一般に先進国への投資に比べカントリーリスクが高くなります。
・地域・業種集中リスク
ファンドの投資方針により、投資対象が特定の業種や地域等に偏っているため、市場全体の値動きとファンドの基準価額の動きが大きく異なることがあります。
