フィデリティ・ジャパン・オープン 【投資信託】

フィデリティ・ジャパン・オープン

PAGEMENU
フィデリティ・ジャパン・オープン3つのポイント フィデリティは、多角的な視点で将来の企業価値を徹底的に調べます。
投資方針 お申込の際のご注意
フィデリティ・ジャパン・オープン 3つのポイント
POINT1 日本市場の一部、二部、ジャスダック等から、広く投資機会を求めるファンドです。
バブル崩壊後の荒波を乗り越え、強さを増した企業が数多く存在する日本企業の中から、投資魅力
が高い銘柄を発掘します。
POINT2 高い成長が見込まれ、かつ株価が割安な銘柄等に分散投資を行ないます。
将来の企業価値を徹底的に調査・分析し、高成長が期待できる企業を選別し、将来の企業価値と
比較して割安な株価水準で投資します。ポートフォリオ構築にあたっては、分散投資を基本とし、
リスクの分散を図ります。
POINT3 全世界にまたがる調査網を活用、世界的視野でのボトム・アップ・アプローチで運用にのぞみます。
フィデリティの充実した調査・運用体制を最大限に活用し、多角的な視点から銘柄を発掘します。
*『現在と将来の勝ち組企業』という上記の分類は、フィデリティ独自の基準によるものです。一般的な企業分類、評価基準とは異なる場合があります。また、他社で同じ言葉を使っていても、意味が異なる場合があります。
*「フィデリティ・ジャパン・オープン」は主としてマザーファンドに投資を行ないます。上記は当投資信託の主要な投資対象である「フィデリティ・ジャパン・オープン・マザーファンド」の特徴です。
*市況動向、資金動向等によっては上記のような運用ができない場合もあります。
このページのトップへ
フィデリティは、多角的な視点で将来の企業価値を徹底的に調べます。

企業の成長性などの差が拡がるなか、その企業だけの調査では十分ではありません。

仕入れ先や関係会社はもちろんのこと、フィデリティのグローバルネットワークを活かして、世界中の競合他社との比較も行ないます。

【図】フィデリティの「多面的・世界的」な企業調査
【図】フィデリティのグローバル・ネットワーク
このページのトップへ
投資方針
  • 日本の取引所に上場(これに準ずるものを含みます。)されている株式を主要な投資対象とします。
  • 個別企業分析に基づき、日本の高成長企業(市場平均等に比較し高い成長力があり、その持続が長期的に可能と判断される企業)を選定し、利益成長性等と比較して妥当と判断される株価水準で投資を行ないます。
  • 個別企業分析にあたっては、フィデリティの日本および世界主要拠点のアナリストによる独自の企業調査情報を活用し、ポートフォリオ・マネージャーによる「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行ないます。
  • ポートフォリオ構築にあたっては、分散投資を基本とし、リスクの分散を図ります。
  • 株式の組入比率は、原則として高位を維持し、信託財産の総額の65%超を基本とします。

※「フィデリティ・ジャパン・オープン」は主としてマザーファンドに投資を行います。上記の投資方針は当投資信託の主要な投資対象である「フィデリティ・ジャパン・オープン・マザーファンド」の投資方針を含みます。

※市況動向、資金動向、残存信託期間等によっては上記のような運用ができない場合もあります。

お申込の際のご注意
投資信託のお申込の際には、投資信託説明書(交付目論見書)等をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
投資信託の手数料等について
一般に投資信託のご購入時や運用期間中には次の費用がかかります。
申込手数料、換金(解約)手数料、信託財産留保額をお客様に直接ご負担いただきます。
また、保有期間中には信託報酬、その他の費用(監査報酬、有価証券等の売買にかかる手数料等)を間接的にご負担いただきます。これらの費用は、運用状況等により変動するため、その料率もしくは上限および合計額を事前に示すことができません。費用の詳細は投資信託毎に異なりますので、投資信託説明書(交付目論見書)等でご確認ください。
ご留意いただきたい事項
一般に投資信託は、株式、債券、投資信託等の値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動します(外貨建て資産には為替リスクもあります)。
したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込み、損失が生じるおそれがあります。
投資信託の運用により生じた利益および損失は、すべてお客様(受益者)に帰属します。
リスク要因については、各投資信託が投資する有価証券等により異なりますので投資信託説明書(交付目論見書)等で十分にご確認ください。
当投資信託の主なリスクは以下の通りです。
・株価変動リスク
株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績・経営状況、市場の需給等を反映して変動します。よって株価は短期的または長期的に下落することがあり、このような場合には投資信託の基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。
・信用リスク
一般に株式や債券等の有価証券の発行者に経営不振や債務不履行が生じた場合、またはそれらが予想される局面となった場合には、その株価や債券価格等が下落し、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。
・流動性リスク
市場を取り巻く外部環境の急激な変化等により市場規模の縮小や混乱が生じ、期待される価格で機動的に株式・債券等を売買できない場合や、投資信託の解約資金を手当てするために、保有する株式・債券等を大量に売却しなければならない場合に、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。

このページのトップへ
  • 投資信託トップページ
  • 投資情報
    投資信託の取引方法
    注文して購入する 毎月定期的に自動購入する
    はじめてのトヨタFS証券