フィデリティ・世界分散・ファンド　【投資信託】

債券重視型の基準価額		株式重視型の基準価額
ファンドのポイント		ファンドの仕組み
基本資産配分の考え方		お申込みの際のご注意

• 海外などで既に運用実績のある、複数のフィデリティの投資信託を「ファンド・オブ・ファンズ形式」でパッケージ。
• 世界の債券、株式、REITに分散投資することで、リスクを抑えつつ魅力的な配当等収入と運用資産の成長を目指します。
• 債券、株式、REITの配分比率を変えた、2つのコースをご用意。

毎決算時（原則、毎年1月、3月、5月、7月、9月、11月の各10日。同日が休業日の場合は翌営業日）に、当投資信託の収益分配方針に基づいて分配を行ないます。

• 分配対象額の範囲は、繰越分を含めた利子・配当等収入と売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。
• 原則として利子･配当等収入を中心に安定分配を行なうことを目指します。
• ただし毎年3月および9月に到来する計算期末においては、基準価額水準等を勘案し、上記安定分配相当額に加えて、分配対象額の範囲から、委託会社が決定する額を付加して分配を行なう場合があります。

当投資信託は「ファンド・オブ・ファンズ」です。

　 マザーファンドを通じて複数の投資対象ファンドに投資します。

基本資産配分の考え方

お申込みの際のご注意

投資信託のお申込の際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。

■投資信託の手数料等について

一般に投資信託のご購入時や運用期間中には次の費用がかかります。
申込手数料、換金（解約）手数料、信託財産留保額をお客様に直接ご負担いただきます。
また、保有期間中には信託報酬、その他の費用（監査報酬、有価証券等の売買にかかる手数料等）を間接的にご負担いただきます。これらの費用は、運用状況等により変動するため、その料率もしくは上限および合計額を事前に示すことができません。費用の詳細は投資信託毎に異なりますので、投資信託説明書（交付目論見書）等でご確認ください。

■ご留意いただきたい事項

一般に投資信託は、株式、債券、投資信託等の値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動します（外貨建て資産には為替リスクもあります）。
したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込み、損失が生じるおそれがあります。
投資信託の運用により生じた利益および損失は、すべてお客様（受益者）に帰属します。
リスク要因については、各投資信託が投資する有価証券等により異なりますので投資信託説明書（交付目論見書）等で十分にご確認ください。

当投資信託の主なリスクは以下の通りです。

・金利変動リスク

債券価格は、金利の変動により影響を受けます。一般に金利が上昇した場合、債券の価格は下落するため、投資信託の基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。

・株価変動リスク

株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績・経営状況、市場の需給等を反映して変動します。よって株価は短期的または長期的に下落することがあり、このような場合には投資信託の基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。

・信用リスク

一般に株式や債券等の有価証券の発行者に経営不振や債務不履行が生じた場合、またはそれらが予想される局面となった場合には、その株価や債券価格等が下落し、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。

・流動性リスク

市場を取り巻く外部環境の急激な変化等により市場規模の縮小や混乱が生じ、期待される価格で機動的に株式・債券等を売買できない場合や、投資信託の解約資金を手当てするために、保有する株式・債券等を大量に売却しなければならない場合に、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。

・為替リスク

為替ヘッジを行わず外貨建て資産に投資する場合は、投資している通貨の外国為替相場が円高になった場合には、投資信託の基準価額が下落、もしくは円換算した投資元本を割り込み、損失が生じるおそれがあります。

・カントリーリスク

投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または資本規制、通貨規制等の政策の変化により投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。また、新興国への投資は、一般に先進国への投資に比べカントリーリスクが高くなります。

・REITのリスク

不動産投信（ＲＥＩＴ）の市場価格は、取引市場における需給の状況、不動産市況や金利情勢の見込み等の要因によって変動します。組入れ不動産投信の市場価格が下落した場合には、投資信託の基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。

■分配金に関する留意点

分配金は、投資信託の投資信託説明書（交付目論見書）に記載される分配方針に基づいて運用会社（委託会社）が決定しますが、運用会社の判断により収益分配を行わないことがあります。従って、金利動向や投資環境の変化、投資信託の運用状況等によっては、分配金額が変動する場合や分配金が支払われない場合もあります。