投資信託 - ドイチェ・ロシア東欧株式ファンド

＊DWSの中核会社であるDWS Investment GmbHは1956年（昭和31年）に設立されました。

※DWSは、ドイチェ・アセット・マネジメント・グループのリテールビジネスを担う投資信託会社グループです。
当ファンドは、委託会社が、DWSの一員であるディー・ダブリュー・エス・フィナンツ・サービス・ゲー・エム・ベー・ハーにマザーファンドの運用の再委託を行う国内公募投資信託です。


首　　　　　　都	：	モスクワ
面　　　　　　積	：	約1,707万km² （日本の約45倍）
人　　　　　　口	：	約1億4,310万人
Ｇ　　Ｄ　　Ｐ	：	7,637億米ドル（94.2兆円）
一人当たりGDP	：	5,337米ドル（66万円）
株式時価総額	：	約134兆円


首　　　　　　都	：	ワルシャワ
面　　　　　　積	：	約323,000km² （日本の約5分の4）
人　　　　　　口	：	約3,820万人
Ｇ　　Ｄ　　Ｐ	：	3,032億米ドル（37.4兆円）
一人当たりGDP	：	7,937米ドル（98万円）
株式時価総額	：	約26兆円


首　　　　　　都	：	プラハ
面　　　　　　積	：	約78,866km² （日本の約5分の1）
人　　　　　　口	：	約1,020万人
Ｇ　　Ｄ　　Ｐ	：	1,244億米ドル（15.3兆円）
一人当たりGDP	：	12,196米ドル（150万円）
株式時価総額	：	約7兆円


首　　　　　　都	：	ブダペスト
面　　　　　　積	：	約93,000km² （日本の約4分の1）
人　　　　　　口	：	約1,010万人
Ｇ　　Ｄ　　Ｐ	：	1,092億米ドル（13.5兆円）
一人当たりGDP	：	10,812米ドル（133万円）
株式時価総額	：	約6兆円


首　　　　　　都	：	アンカラ
面　　　　　　積	：	約780,576km² （日本の約2.1倍）
人　　　　　　口	：	約7,210万人
Ｇ　　Ｄ　　Ｐ	：	3,625億米ドル（44.7兆円）
一人当たりGDP	：	5,028米ドル（62万円）
株式時価総額	：	約27兆円

人口およびＧＤＰは2005年、株式時価総額は2007年6月末現在。
1米ドル=123.39円（2007年6月末時点）として計算。

(注)ファンドの参考指数であるMSCI EM ヨーロッパ 10/40に組入れられているロシア、トルコ、ポーランド、ハンガリー、チェコを主要投資対象国としますが、その他投資対象国として次の10ヵ国（ウクライナ、エストニア、オーストリア、カザフスタン、グルジア、スロバキア、ブルガリア、ラトビア、リトアニア、ルーマニア）にも投資する場合があります。また、DWSが実質的に主要対象国およびその他投資対象国に該当すると判断する、主要投資対象国およびその他投資対象国以外の国に投資する場合もあります。
出所：世界銀行、外務省、Bloomberg

東欧諸国へ進出した日系企業の例

	旭硝子	'05年	板ガラス・ミラー製造
	トヨタ自動車	'07年	自動車組立て

	シャープ	'07年	液晶モジュール製造
	トヨタ自動車	'02年	エンジン・トランスミッション等製造

	松下電器産業	'96年	ＴＶ開発と製造
	京セラ	'05年	太陽電池モジュール製造

	スズキ	'92年	自動車製造
	日清食品	'04年	即席めん製造

	ＹＫＫ	'91年	ファスナー製造
	デンソー	'02年	カーエアコン製造

出所：日本貿易振興会機構（ジェトロ）、各社ホームページ
上記の個別の銘柄・企業名については、あくまで参考として記載したものであり、その銘柄または企業の株式等の売買を推奨するものではありません。

日本に例えると昭和40年代。これからが本格成長の時代に。

2005年12月末現在の各国の一人当たり国内総生産（GDP）を、日本の過去の一人当たりGDP（実質暦年、データは2006年まで）
と比較（1米ドル＝123.39円で換算）
出所：総務省（※日本の人口データのうち、昭和30年～46年は沖縄県を含んでおりません）、内閣府、世界銀行

ユーロ圏、日本、米国と比較して高い経済成長率が期待できる

出所：ＩＭＦ　World Economic Outlook (2007年4月)


資源大国１天然ガス埋蔵量は世界第１位	資源大国２石油産出量は世界第２位

出所：BP Statistical Review of World Energy 2007

2020年にはドイツを抜いて欧州最大の人口へ

出所：総務省「世界の統計2007」（2010年～2050年は予測データ）

ロシア、トルコはドルベース、その他は現地通貨ベース。
※チェコの株価指数は、2006年3月20日よりPX50指数に代わりPX指数の算定が開始されております。
1995年12月末＝100として指数化　出所：Bloomberg、外務省

	ロシア RTS指数	ポーランドワルシャワ WIG指数	チェコプラハ PX50指数	ハンガリーブダペスト証券取引所指数	トルコイスタンブールナショナル 100種指数
予想 PER（倍）	9.32	20.75	17.09	14.28	11.81

出所：Bloomberg

PER（株価収益率）　
株価を1株当たり利益で除した指標。
株価が1株当たり利益の何倍まで買われているのかを示す。
値が高いほど、利益に比べ株価が割高、低いほど、株価が相対的に低いことを示す。

■ 参考指数について

MSCI EM ヨーロッパ 10／40＊とは、モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル社が算出する指数であり、ロシア連邦、トルコ共和国、ポーランド共和国、ハンガリー共和国、チェコ共和国を投資対象国としています。1銘柄あたりの組入比率を9%以内とする等、調整された株式インデックスです。

＊MSCI EM ヨーロッパ 10／40に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はモルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル社に帰属します。またモルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル社は同指数の内容を変更する権利及び公表を停止する権利を有しています。
参考指数とは、ファンドの運用にあたっての運用成果の目安となる指標です。したがって、実際の運用成果は参考指数と乖離する場合があります。なお、参考指数は委託会社の判断により予告なく変更される場合があります。

上記の国別構成比率は、2007年6月末時点における当参考指数の国別構成比率を示したものであり、
ファンドのポートフォリオの国別構成比率を示したものではありません。
2007年6月末現在　出所：MSCI

■	設立	：	1956年（昭和31年）
■	資本金	：	1.15億ユーロ
■	従業員※1	：	ドイツ国内約900人　グローバル※5 約1,800人
■	運用ファンド数※2	：	ドイツ国内約300本　グローバル※5 約1,000本
■	運用資産残高※3	：	ドイツ国内1,348億ユーロ　グローバル※5 約2,540億ユーロ
■	市場シェア※4	：	21.5%（ドイツ最大シェア）
■	DWS（ディー・ダブリュー・エス）とは、'有価証券の専門家'を意味するドイツ語 DieWertpapierSpezialistenを略したものです。
※ 1　2007年 3月末現在 ※ 2　2006年12月末現在 ※ 3　2007年 1月現在 ※ 4　外国籍ファンドを含む資産運用残高ベース、2007年2月末現在、出所：ドイツ投信協会（BVI） ※ 5　ドイツ国内を含む
・ DWSは、ドイチェ・アセット・マネジメント・グループのリテールビジネスを担う投資信託会社グループです。・上記設立、資本金はDWSの中核会社であるDWS Investment GmbHに関するものです。

外国籍ファンドを含む資産運用残高ベース
出所：BVI（ドイツ投資信託協会）、2007年2月末現在

・ 1870年（明治3年）、ベルリンに誕生

・世界75カ国以上に約1,800支店を設け、約7万3,000人の従業員を擁する

・総資産約1兆7,470億ユーロ（約274兆円）を超えるグローバルな総合金融機関

・ムーディーズよりAa1※、スタンダード・アンド・プアーズよりAA-、フィッチよりAA-の格付けを取得

※2007年5月14日発表
データは2007年3月末時点

13年連続スタンダード＆プアーズ社が選ぶ
ドイツの「最優秀投資信託会社賞」を受賞

当該評価は過去一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証もしくは示唆するものではありません。

■欧州はもとより、グローバルな調査拠点をもっています。

■投資対象国の言語、制度、文化、習慣などに精通した専門家集団による運用

■地域に根差した調査体制の優位性を活かした高い銘柄発掘能力

■運用成果向上に不可欠な、各拠点間の良好なチームワークと緊密なコミュニケーション

ファンドのお申込の際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。

■ファンドの手数料等について

一般にファンドのご購入時や運用期間中には次の費用がかかります。
申込手数料、換金（解約）手数料、信託財産留保額をお客様に直接ご負担いただきます。
また、保有期間中には信託報酬、その他の費用（監査報酬、有価証券等の売買にかかる手数料等）を間接的にご負担いただきます。これらの費用は、運用状況等により変動するため、その料率もしくは上限および合計額を事前に示すことができません。費用の詳細はファンド毎に異なりますので、投資信託説明書（交付目論見書）等でご確認ください。

■ご留意いただきたい事項

一般にファンドは、株式、債券、投資信託等の値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動します（外貨建て資産には為替リスクもあります）。
したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込み、損失が生じるおそれがあります。
ファンドの運用により生じた利益および損失は、すべてお客様（受益者）に帰属します。
リスク要因については、各ファンドが投資する有価証券等により異なりますので投資信託説明書（交付目論見書）等で十分にご確認ください。

当ファンドの主なリスクは以下の通りです。

・株価変動リスク

株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績・経営状況、市場の需給等を反映して変動します。よって株価は短期的または長期的に下落することがあり、このような場合にはファンドの基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。

・信用リスク

一般に株式や債券等の有価証券の発行者に経営不振や債務不履行が生じた場合、またはそれらが予想される局面となった場合には、その株価や債券価格等が下落し、ファンドの基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。

・流動性リスク

市場を取り巻く外部環境の急激な変化等により市場規模の縮小や混乱が生じ、期待される価格で機動的に株式・債券等を売買できない場合や、ファンドの解約資金を手当てするために、保有する株式・債券等を大量に売却しなければならない場合に、ファンドの基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。

・為替リスク

為替ヘッジを行わず外貨建て資産に投資する場合は、投資している通貨の外国為替相場が円高になった場合には、ファンドの基準価額が下落、もしくは円換算した投資元本を割り込み、損失が生じるおそれがあります。

・カントリーリスク

投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または資本規制、通貨規制等の政策の変化によりファンドの基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。また、新興国への投資は、一般に先進国への投資に比べカントリーリスクが高くなります。