ファンドの特色
日本経済が高度成長期から成熟期に移行する過程で、経済構造の変化を先取りし、急成長の期待できる新興企業の株式、技術革新・リストラにより再生し、新たな成長の期待できる企業の株式などに投資します。
当ファンドの考え方
- 市場の非効率性※1に着眼し、トップダウン※2とボトムアップ※3の双方向からの柔軟なアプローチによる質の高いアクティブ運用を遂行することにより、超過収益を得ることが可能と考えています。
- 歴史的な構造変革期において、既存の枠組みにとらわれず今までにない全く新しい枠組み、すなわち「新しい日本」における中長期的な投資テーマを想定することが重要であると考えます。(トップダウン)
- 国際的な視野にたった質の高い調査に基づいた個別銘柄選択を重視します。(ボトムアップ)
※1 市場の非効率性:
市場において利用可能な情報の全てに関し適正な分析が行われているとは限らず、証券価格が非効率的に形成される場合がある、という考え方です。アクティブ運用はこれを分析し、証券価格が適正価格に収斂していく過程で超過収益を得ることを目指します。
※2 トップダウン・アプローチ:
経済動向などマクロの視点から投資対象を選定する方法のことを言います。
※3 ボトムアップ・アプローチ:
個別企業の調査をもとに、投資対象を選定する方法のことを言います。
運用プロセスについて
トップダウンとボトムアップの双方向からの柔軟なアプローチにより、ポートフォリオ構築を行います。
- トップダウン・アプローチ:
世界的なトレンドを捉え、独自の投資テーマを選定します。
- ボトムアップ・アプローチ:
ポートフォリオ・マネージャーはアナリストを兼務し、企業訪問等の独自のリサーチ活動を通して個別銘柄選択を行います。
分散投資
- 組入銘柄数を70〜100銘柄程度と、分散されたポートフォリオの構築を心掛けます。
※ 銘柄数については、投資環境等によって変更となる場合があります。
※ 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
トップダウンア・プローチについて
世界的なトレンドを捉え、独自のテーマを選定します。
グローバルな視野に立ち、ブラックロックグループの海外運用チーム※1と情報を共有しながら、社会・経済・産業における世界的なトレンド(グローバル化、規制緩和、人口動態のシフト、少子高齢化、情報化、知識社会※2、経済環境の変化など)を考慮した、日本における成長産業を選定します。
※1 ブラックロックグループ海外拠点の中小型株運用チームである米国小型成長株チーム(米国)および欧州株式小型チーム(英国)を指します。
※2 ここでいう知識社会とは、近代化社会における資本財(機械設備)を主たる経済資源とした製造業中心の工業化社会に対し、労働力である人材、特に知識・知的サービスを経営資源とするサービス中心の社会を意味します。
ボトムアップ・プローチについて
運用チームのポートフォリオ・マネージャーは全員アナリストを兼任しており、ポートフォリオ・マネージャー自身が企業訪問や経営トップと直接面談等を行うことにより、財務諸表等の資料による分析だけにとどまらない、独自の徹底したリサーチを行います。リサーチ結果をチームとして検証したうえで銘柄選定します。チームによる徹底的な議論に基づく組織的運用を行います。
■中長期的な投資テーマを勘案しつつ、国際的視野に立った質の高い個別銘柄選択
■銘柄調査の“深さと質”
・歴史の中で、国際的な観点からトレンドを発掘する力
・企業の本質的な価値を精査
・変化に柔軟に対応する能力
■計画的で規律あるチーム運用
・運用能力の継続性:一人の能力に依存しない
・多面的な視点と柔軟性:様々なバックグラウンドを持つメンバー
※ 資金動向、市場動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
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お申込みの際のご注意
投資信託のお申込の際には、投資信託説明書(交付目論見書)等をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
■投資信託の手数料等について
一般に投資信託のご購入時や運用期間中には次の費用がかかります。
申込手数料、換金(解約)手数料、信託財産留保額をお客様に直接ご負担いただきます。
また、保有期間中には信託報酬、その他の費用(監査報酬、有価証券等の売買にかかる手数料等)を間接的にご負担いただきます。これらの費用は、運用状況等により変動するため、その料率もしくは上限および合計額を事前に示すことができません。費用の詳細は投資信託毎に異なりますので、投資信託説明書(交付目論見書)等でご確認ください。
■ご留意いただきたい事項
一般に投資信託は、株式、債券、投資信託等の値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動します(外貨建て資産には為替リスクもあります)。
したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込み、損失が生じるおそれがあります。
投資信託の運用により生じた利益および損失は、すべてお客様(受益者)に帰属します。
リスク要因については、各投資信託が投資する有価証券等により異なりますので投資信託説明書(交付目論見書)等で十分にご確認ください。
当投資信託の主なリスクは以下の通りです。
・株価変動リスク
株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績・経営状況、市場の需給等を反映して変動します。よって株価は短期的または長期的に下落することがあり、このような場合には投資信託の基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。
・信用リスク
一般に株式や債券等の有価証券の発行者に経営不振や債務不履行が生じた場合、またはそれらが予想される局面となった場合には、その株価や債券価格等が下落し、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。
・流動性リスク
市場を取り巻く外部環境の急激な変化等により市場規模の縮小や混乱が生じ、期待される価格で機動的に株式・債券等を売買できない場合や、投資信託の解約資金を手当てするために、保有する株式・債券等を大量に売却しなければならない場合に、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。
・中小型株のリスク
株式市場平均に比べ株式時価総額が小さい企業の株式を中心に投資する場合は、一般的に株式市場全体と比較して株価変動リスクがより大きくなります。