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ブラックロック・ラテンアメリカ株式ファンド
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ファンドの特色 ラテンアメリカ諸国の株式に投資します
MSCI EMラテン・アメリカ・インデックス(円換算ベース)2を参考指標にします ファンド・オブ・ファンズ形式で運用します
外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません お申込みの際のご注意
ファンドの特色
POINT01 ラテンアメリカ*諸国の株式に投資します。
POINT 02 MSCI EMフリー・ラテン・アメリカ・インデックス(円換算ベース)2を参考指標にします。
POINT 03 ファンド・オブ・ファンズ形式で運用します
POINT 04 外資建資産については原則として為替ヘッジを行いません。
*ラテンとは、そもそもラテン系言語(スペイン語・ポルトガル語等)を公用語にしている地域のことで、メキシコ・カリブ海地域の中南米、また南アメリカ大陸諸国のことを指します。主な国は、メキシコ、ブラジル、アルゼンチン、コロンビア、チリ、ペルー、ベネズエラ、パラグアイ、ウルグアイ、ボリビア、エクアドル等です。
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ラテンアメリカ諸国の株式に投資します
主としてラテンアメリカ諸国の株式を主要投資対象とするブラックロック・グループの運用会社が運用する投資信託証券に投資し、投資信託財産の中長期的な成長を目標に運用を行います。
魅力01 遠くて近いアミーゴの国
ラテンアメリカ主要国

ラテンアメリカの国々は、地球上では日本の反対側に位置し、日本から距離的に一番遠い地域です。しかしながら日本とラテンアメリカ諸国は、近代以降非常に友好的な関係を保ち続けています。明治期において日本は数々の欧米列強諸国との不平等条約に頭を悩ませていましたが、1888年にメキシコと、アジア諸国以外では初めての対等条約(日墨修好通商条約)締結に成功し、その後の不平等条約改正交渉に弾みをつけるものとなりました。また、1897年からペルーをはじめ、多くのラテンアメリカ諸国へ日本人が移住を開始しました。今日においてはブラジル・ペルーなどから日系人を中心に多くの人々が来日し、多方面において活躍しています。
ラテンアメリカ主要国の概要
メキシコ
首   都 メキシコ・シティー
人   口 1億310万人
言   語 スペイン語
主要産業 石油、鉱業(銀)、製造業
ブラジル
首   都 ブラジリア
人   口 1億8,352万人
言   語 ポルトガル語
主要産業 製造業(自動車、航空)、鉱業(鉄鉱石他)、農牧業(砂糖、オレンジ、コーヒー、大豆他)
チリ
首   都 サンティアゴ
人   口 1,630万人
言   語 スペイン語
主要産業 鉱業(銅)、商業、農業、農産加工業(ワイン等)
アルゼンチン
首   都 ブエノスアイレス
人   口 3,816万人
言   語 スペイン語
主要産業 農牧業 (食肉、小麦、穀物、羊毛、皮革)、工業(自動車、機械)
出所:外務省ホームページ(2007年4月)
魅力02 期待される高成長
グラフ:ラテンアメリカ諸国(33カ国)と主要先進国GDP成長率の推移 ラテンアメリカ諸国の多くは新興国であり、今後先進国と比較してより経済成長が期待されると考えられます。
GDP:国内総生産(Gross Domestic Product)の略で、GDP成長率は、国内経済成長率を示す一般的な数字です。
出所:IMF World Economic and Financial Surveys(2007年4月)
主要先進国:米国、英国、ドイツ、カナダ、フランス、イタリア、日本
魅力03 バランスのとれた産業構造
改善するマクロ環境
1982年のメキシコ金融危機を発端にラテンアメリカ諸国は累積債務危機に陥っていましたが、1990年以降は民主化と市場経済体制が整い、経済成長が進むにつれて債務は改善されていきました。今日では活発な地域経済統合と自由貿易協定により、国際社会での存在感を増しています。
豊富な資源
ラテンアメリカ諸国には、豊富なエネルギー資源(石油)・鉱物資源(鉄鉱・銅鉱・銀鉱等)が存在します。またブラジルはガソリンの代替として最近注目されているエタノールの世界有数の生産国です。農産物においては肥沃な土地に恵まれた大規模農業により、世界の食料庫としての役割を担っています。このように、ラテンアメリカ諸国は、今後の世界経済成長を支える重要な地域であると考えられます。
フルセット型工業
軽工業・自動車・航空機・先端技術等において、先進国に匹敵するほどの工業化が進んでいます。ブラジルとメキシコの自動車生産台数はイタリアや英国を上回り、ブラジルとメキシコの合計生産台数はフランス、韓国を超え、世界有数の自動車生産地域になっています。
図:「改善するマクロ環境」「豊富な資源」「フルセット型工業」
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MSCI EMラテン・アメリカ・インデックス(円換算ベース)を参考指標にします
グラフ:主要投資対象ファンドおよびMSCI EMラテン・アメリカ・インデックス(米ドルベース)の推移 出所:ブルームバーグ、MSCI
2007年4月末現在
※左記グラフは、2002年4月末を100として指数化したものです。
※当ファンドの投資対象は、MLIIF ラテン・アメリカン・ファンド クラスJ投資証券です。左記グラフでは、クラスA投資証券の運用実績を基に作成しております。両クラスはその運用内容は同一ですが、管理報酬がかからない点などが異なります。
※左記のグラフは投資対象ファンドの過去の運用状況であり、当ファンドの値動きや投資状況を示すものではありません。また、将来の結果をお約束するものではありません。
※MSCI EMラテン・アメリカ・インデックスは、MSCIが開発、計算した株価指数です。同指数に関する著作権、知的財産その他の一切の権利は、MSCIに帰属します。MSCIは同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
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ファンド・オブ・ファンズ形式で運用します
当ファンドは、「MLIIF ラテン・アメリカン・ファンド」と「MLIIF USダラー・ショート・デュレーション・ボンド・ファンド」に投資します。
ブラックロック・ラテンアメリカ株式ファンド ファンド・オブ・ファンズ
投資 投資
MLIIFラテン・アメリカン・ファンド*1 ルクセンブルグ籍証券投資法人 MLIIF USダラー・ロー・デュレーション・ボンド・ファンド*2 ルクセンブルグ籍証券投資法人
投資 投資
ラテンアメリカ諸国の株式 米ドル建ての短気債
*1正式名称は「メリルリンチ・インターナショナル・インベストメント・ファンズ ラテン・アメリカン・ファンドクラスJ投資証券」です。
*2正式名称は、「メリルリンチ・インターナショナル・インベストメント・ファンズ USダラー・ショート・デュレーション・ボンド・ファンド クラスX投資証券」です。
*投資対象ファンドは、委託会社の判断により適宜見直しを行うことがあります。
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外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません
お申込みの際のご注意
ファンドのお申込の際には、投資信託説明書(交付目論見書)等をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
ファンドの手数料等について
一般にファンドのご購入時や運用期間中には次の費用がかかります。
申込手数料、換金(解約)手数料、信託財産留保額をお客様に直接ご負担いただきます。
また、保有期間中には信託報酬、その他の費用(監査報酬、有価証券等の売買にかかる手数料等)を間接的にご負担いただきます。これらの費用は、運用状況等により変動するため、その料率もしくは上限および合計額を事前に示すことができません。費用の詳細はファンド毎に異なりますので、投資信託説明書(交付目論見書)等でご確認ください。
ご留意いただきたい事項
一般にファンドは、株式、債券、投資信託等の値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動します(外貨建て資産には為替リスクもあります)。
したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込み、損失が生じるおそれがあります。
ファンドの運用により生じた利益および損失は、すべてお客様(受益者)に帰属します。
リスク要因については、各ファンドが投資する有価証券等により異なりますので投資信託説明書(交付目論見書)等で十分にご確認ください。
当ファンドの主なリスクは以下の通りです。
・株価変動リスク
株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績・経営状況、市場の需給等を反映して変動します。よって株価は短期的または長期的に下落することがあり、このような場合にはファンドの基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。
・信用リスク
一般に株式や債券等の有価証券の発行者に経営不振や債務不履行が生じた場合、またはそれらが予想される局面となった場合には、その株価や債券価格等が下落し、ファンドの基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。
・流動性リスク
市場を取り巻く外部環境の急激な変化等により市場規模の縮小や混乱が生じ、期待される価格で機動的に株式・債券等を売買できない場合や、ファンドの解約資金を手当てするために、保有する株式・債券等を大量に売却しなければならない場合に、ファンドの基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。
・為替リスク
為替ヘッジを行わず外貨建て資産に投資する場合は、投資している通貨の外国為替相場が円高になった場合には、ファンドの基準価額が下落、もしくは円換算した投資元本を割り込み、損失が生じるおそれがあります。
・カントリーリスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または資本規制、通貨規制等の政策の変化によりファンドの基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。また、新興国への投資は、一般に先進国への投資に比べカントリーリスクが高くなります。
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