HSBC インドオープン　【投資信託】｜投資信託ラインアップ | 投資信託

HSBCインドマザーファンド（以下「マザーファンド」といいます。）への投資を通じ、主としてインドの証券取引所に上場する株式を投資対象とします。（その他の証券取引所または、取引所に準ずる市場で取引されている企業の株式も投資対象とすることがあります）

株価は企業の業績やマクロ経済の動向等様々な要因で変動します。そのため、HSBC投信が属するHSBCグローバル・アセット・マネジメントでは1つの投資決定方法に偏ることなく、景気サイクル等の分析（トップダウン）と徹底した企業分析（ボトムアップ）を併用しています。

S&P/IFC Investable India（円ベース）をベンチマークとし、中長期的に当該インデックスを上回る投資成果を目指します。

＊S&P/IFC Investable Indiaとは、非居住者がインド株式への投資を行うことを前提として、時価総額、流動性や非居住者に対する各種投資制限（個別株、業種等）等を考慮し算出された時価総額加重平均インデックスです。

運用委託契約に基づいてHalbisキャピタル・マネジメント（ホンコン）リミテッドにマザーファンドの運用指図に関する権限を委託します。なお、Halbisキャピタル・マネジメント（ホンコン）リミテッドは、HSBCグローバル・アセット・マネジメント（シンガポール）リミテッドよりインド株式運用に関する投資助言を受けます。

外貨建て資産については、原則として為替ヘッジは行ないません。
※為替レートの変動により基準価額は変動します。投資対象資産の通貨に対し円高になった場合、基準価額が下落する要因となります。

ファミリーファンド方式とは受益者の投資資金をベビーファンド（当ファンド）としてまとめ、その資金を主としてマザーファンドに投資することにより、実質的な運用を行なう方式です（ベビーファンドがマザーファンドに投資する際のコストはかかりません）。

※市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。

お申込みの際のご注意

投資信託のお申込の際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。

■投資信託の手数料等について

一般に投資信託のご購入時や運用期間中には次の費用がかかります。
申込手数料、換金（解約）手数料、信託財産留保額をお客様に直接ご負担いただきます。
また、保有期間中には信託報酬、その他の費用（監査報酬、有価証券等の売買にかかる手数料等）を間接的にご負担いただきます。これらの費用は、運用状況等により変動するため、その料率もしくは上限および合計額を事前に示すことができません。費用の詳細は投資信託毎に異なりますので、投資信託説明書（交付目論見書）等でご確認ください。

■ご留意いただきたい事項

一般に投資信託は、株式、債券、投資信託等の値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動します（外貨建て資産には為替リスクもあります）。
したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込み、損失が生じるおそれがあります。
投資信託の運用により生じた利益および損失は、すべてお客様（受益者）に帰属します。
リスク要因については、各投資信託が投資する有価証券等により異なりますので投資信託説明書（交付目論見書）等で十分にご確認ください。

当投資信託の主なリスクは以下の通りです。

・株価変動リスク

株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績・経営状況、市場の需給等を反映して変動します。よって株価は短期的または長期的に下落することがあり、このような場合には投資信託の基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。

・信用リスク

一般に株式や債券等の有価証券の発行者に経営不振や債務不履行が生じた場合、またはそれらが予想される局面となった場合には、その株価や債券価格等が下落し、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。

・流動性リスク

市場を取り巻く外部環境の急激な変化等により市場規模の縮小や混乱が生じ、期待される価格で機動的に株式・債券等を売買できない場合や、投資信託の解約資金を手当てするために、保有する株式・債券等を大量に売却しなければならない場合に、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。

・為替リスク

為替ヘッジを行わず外貨建て資産に投資する場合は、投資している通貨の外国為替相場が円高になった場合には、投資信託の基準価額が下落、もしくは円換算した投資元本を割り込み、損失が生じるおそれがあります。

・カントリーリスク

投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または資本規制、通貨規制等の政策の変化により投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。また、新興国への投資は、一般に先進国への投資に比べカントリーリスクが高くなります。

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お申込みの際のご注意

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