当ファンドには「毎月決算型」及び「1年決算型」がございます。
また、スイッチングの取扱いはございません。
ケイマン籍の外国投資信託｢シノピア・インベストメント・トラスト−シノピア・グローバル・エマージング・ボンド・ファンド クラス JD｣ （米ドル建）（以下｢ＳＩＴ グローバル・エマージング・ボンド JD｣といいます。) への投資を通じて、主として、新興国・地域の現地通貨建債券に投資します。
- ブラジル、チリ、メキシコ、コロンビア、ペルー、マレーシア、インドネシア、ポーランド、ロシア、スロバキア、チェコ、トルコ、ハンガリー、南アフリカ、エジプトの15ヶ国 （投資対象国および投資対象国数は2008年2月現在のもので、今後変更する場合があります。）
- 組入債券が、スタンダード・アンド・プアーズ社（S&P社）の信用格付けの「B-」格を下回った場合、投資対象外とし売却します。「格付け」とは、債券の元本、利息の支払いの確実性の度合いを示すものです。
債券は市場金利の変動等により価格が変動します。一般に金利が上昇すると債券価格は下落し、基準価額が下落する要因となります。また、新興国の債券は先進国の債券と比較して一般的に値動きが大きくなります。
投資対象国の市場データやマクロデータを取込んだシノピア独自の債券市場評価モデルを使い、魅力的な市場を選別し、ポートフォリオを構築します。
為替レートの変動により基準価額は変動します。投資対象資産の通貨に対し円高になった場合、基準価額が下落する要因となります。
当ファンドは、「SIT グローバル・エマージング・ボンド JD」およびわが国の投資信託「HSBC マネープールファンド（適格機関投資家専用）｣（以下「マネープールファンド」といいます。）を主要投資対象とします。
毎年2月、8月の決算時には、委託会社が決定する額を付加して分配を行います。
※上記は、将来の分配金の支払い及びその金額について示唆、保証するものではなく、分配を行わない場合があります。
市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。
ケイマン籍の外国投資信託｢シノピア・インベストメント・トラスト−シノピア・グローバル・エマージング・ボンド・ファンド クラス JC｣ （米ドル建）（以下｢ＳＩＴ グローバル・エマージング・ボンド JC｣といいます。)への投資を通じて、主として、新興国・地域の現地通貨建債券に投資します。
- ブラジル、チリ、メキシコ、コロンビア、ペルー、マレーシア、インドネシア、ポーランド、ロシア、スロバキア、チェコ、トルコ、ハンガリー、南アフリカ、エジプトの15ヶ国 （投資対象国および投資対象国数は2008年2月現在のもので、今後変更する場合があります。）
- 組入債券が、スタンダード・アンド・プアーズ社（S&P社）の信用格付けの「B-」格を下回った場合、投資対象外とし売却します。「格付け」とは、債券の元本、利息の支払いの確実性の度合いを示すものです。
債券は市場金利の変動等により価格が変動します。一般に金利が上昇すると債券価格は下落し、基準価額が下落する要因となります。また、新興国の債券は先進国の債券と比較して一般的に値動きが大きくなります。
投資対象国の市場データやマクロデータを取込んだシノピア独自の債券市場評価モデルを使い、魅力的な市場を選別し、ポートフォリオを構築します。
為替レートの変動により基準価額は変動します。投資対象資産の通貨に対し円高になった場合、基準価額が下落する要因となります。
当ファンドは、「SIT グローバル・エマージング・ボンド JC」およびわが国の投資信託「HSBC マネープールファンド（適格機関投資家専用）｣（以下「マネープールファンド」といいます。）を主要投資対象とします。
市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。
投資信託のお申込の際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
■投資信託の手数料等について
一般に投資信託のご購入時や運用期間中には次の費用がかかります。
申込手数料、換金（解約）手数料、信託財産留保額をお客様に直接ご負担いただきます。
また、保有期間中には信託報酬、その他の費用（監査報酬、有価証券等の売買にかかる手数料等）を間接的にご負担いただきます。これらの費用は、運用状況等により変動するため、その料率もしくは上限および合計額を事前に示すことができません。費用の詳細は投資信託毎に異なりますので、投資信託説明書（交付目論見書）等でご確認ください。
■ご留意いただきたい事項
一般に投資信託は、株式、債券、投資信託等の値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動します（外貨建て資産には為替リスクもあります）。
したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込み、損失が生じるおそれがあります。
投資信託の運用により生じた利益および損失は、すべてお客様（受益者）に帰属します。
リスク要因については、各投資信託が投資する有価証券等により異なりますので投資信託説明書（交付目論見書）等で十分にご確認ください。
当投資信託の主なリスクは以下の通りです。
・金利変動リスク
債券価格は、金利の変動により影響を受けます。一般に金利が上昇した場合、債券の価格は下落するため、投資信託の基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。
・信用リスク
一般に株式や債券等の有価証券の発行者に経営不振や債務不履行が生じた場合、またはそれらが予想される局面となった場合には、その株価や債券価格等が下落し、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。
・流動性リスク
市場を取り巻く外部環境の急激な変化等により市場規模の縮小や混乱が生じ、期待される価格で機動的に株式・債券等を売買できない場合や、投資信託の解約資金を手当てするために、保有する株式・債券等を大量に売却しなければならない場合に、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。
・為替リスク
為替ヘッジを行わず外貨建て資産に投資する場合は、投資している通貨の外国為替相場が円高になった場合には、投資信託の基準価額が下落、もしくは円換算した投資元本を割り込み、損失が生じるおそれがあります。
・カントリーリスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または資本規制、通貨規制等の政策の変化により投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。また、新興国への投資は、一般に先進国への投資に比べカントリーリスクが高くなります。
■分配金に関する留意点
分配金は、投資信託の投資信託説明書（交付目論見書）に記載される分配方針に基づいて運用会社（委託会社）が決定しますが、運用会社の判断により収益分配を行わないことがあります。従って、金利動向や投資環境の変化、投資信託の運用状況等によっては、分配金額が変動する場合や分配金が支払われない場合もあります。
