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投資信託 LM・グローバル・プラス(毎月分配型)

LM・グローバル・プラス(毎月分配型)

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ファンドの特徴 ファンドの仕組みと運用について
資産構成について 債券70:株式30の組み合わせ効果
円ベースの年間騰落率 外国の公社債と株式に投資
お申込みの際のご注意

ファンドの特徴

特徴1 毎月の安定した分配金+ボーナス的な分配金が期待できます。
組入れた株式が値上がりすれば、ボーナスとして皆さまに分配することを目指します。
特徴2 外国債券70:外国株式30の組み合わせで、リターンアップ&リスクダウンを図ります。
外国債券だけに投資するよりも、よりリスクが少なく安定したリターンを目指します。
当ファンドは、為替ヘッジを行わないため、分配金及び基準価額は為替変動の影響を受けます。
※「ボーナス的」な分配とは、毎月の利子収入や配当収入等に加えて株式の値上がり益等を上乗せして分配することを指します。株式の値上がり益を確保できた場合でも、債券価格の下落や円高等により基準価額が下落した場合等、この上乗せ分配を行わないことがあります。また、毎月の分配においても、分配原資が少額の場合には、委託会社の判断により分配を行わないことがあります。
基準価額の推移
基準価額の推移イメージ
※上記グラフは、過去の実績を示したものであり、将来の成果を保証するものではありません。
※基準価額は信託報酬控除後のものです。
※分配金込みの基準価額は、税引前分配金を再投資(複利運用)したと仮定して、委託会社が算出したものです。
騰落率(分配金込み)
2007年12月10日現在
1ヶ月 3ヶ月 6ヶ月 1年 3年 設定来
-2.03% 2.90% -2.24% 4.36% 28.20% 39.83%
※騰落率(分配金込み)は、税引前分配金を再投資(複利運用)したと仮定して、委託会社が算出したものです。
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ファンドの仕組みと運用について

当ファンドは、「ファミリーファンド方式」で運用を行います。「ファミリーファンド方式」とは、投資家からの資金をまとめてベビーファンドとし、その資金をマザーファンドに投資して、実質的な運用をマザーファンドにて行う仕組みです。

ファンドの運用の仕組みイメージ
※「ボーナス的」な分配とは、毎月の利子収入や配当収入等に加えて株式の値上がり益等を上乗せして分配することを指します。株式の値上がり益を確保できた場合でも、債券価格の下落や円高等により基準価額が下落した場合等、この上乗せ分配を行わないことがあります。また、毎月の分配においても、分配原資が少額の場合には、委託会社の判断により分配を行わないことがあります。
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資産構成について

資産構成イメージ
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外国債券70:外国株式30の組み合わせ効果

外国債券70:外国株式30の組み合わせで、リターンアップ&リスクダウンを図ります。

外国債券と外国株式を組み合わせることで、リスクとリターンのバランスのよい“プラス”の効果のある安定的な資産運用が可能となります。

外国債券70:外国株式30の組み合わせ効果

投資元本10,000を、外国債券に7,000、外国株式に3,000投資したと仮定して、シミュレーションしています。

外国債券70:外国株式30の組み合わせ効果イメージ

上記は過去の実績であり、将来の運用成果を予測あるいは保証するものではありません。
(出所)MSCI Inc.,シティグループ・グローバル・マ−ケッツ・インクのデータを基に委託会社が作成。

使用データは、外国株式=MSCI コクサイ・インデックス(配当込み、ヘッジなし・現地通貨ベース)2000年8月末=3,000、2003年3月末=3,000としてそれぞれ指数化、2007年6月末まで
外国債券=シティグループ世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・現地通貨ベース)2000年8月末=7,000、2003年3月末=7,000としてそれぞれ指数化、2007年6月末まで

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円ベースの年間騰落率

円ベースの年間騰落率(1997年以降の10年間)


円換算ベース 外国株式 日本株式 外国債券 日本債券 外国債券70+外国株式30
1997年 40.06% -19.41% 13.66% 6.60% 21.58%
1998年 10.57% -6.57% -0.10% 0.50% 3.10%
1999年 10.03% 59.69% -17.97% 4.83% -9.57%
2000年 -0.28% -24.96% 17.72% 2.13% 12.32%
2001年 -2.52% -18.91% 17.83% 3.35% 11.72%
2002年 -27.96% -17.50% 10.33% 3.19% -1.16%
2003年 20.59% 25.19% 5.67% -0.74% 10.15%
2004年 10.14% 11.34% 7.31% 1.26% 8.16%
2005年 24.68% 45.23% 10.06% 0.72% 14.44%
2006年 23.78% 3.02% 10.02% 0.30% 14.14%
10年累積
リターン
144.60% 25.89% 95.68% 24.21% 118.79%
年率換算
リターン
9.36% 2.33% 6.94% 2.19% 8.14%
振れ幅 68.01% 84.65% 35.80% 7.34% 31.15%

(注)オレンジで囲まれた数字は、各資産における過去10年間の最高リターンです。
(注)緑で囲まれた数字は、各資産における過去10年間の最低リターンです。
<使用データ> 外国株式:MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、ヘッジなし、円ベース)
日本株式:TOPIX(東証株価指数)(配当込み)
外国債券:シティグループ世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし、円ベース)
日本債券:シティグループ日本国債インデックス(ヘッジなし、円ベース)

※振れ幅とは最高リターンと最低リターンの差を求めたものです。(最高リターン−最低リターン)

※上記は過去の実績であり、将来の運用成果を予測あるいは保証するものではありません。
(出所)MSCI Inc.,ブルームバーグのデータを基に委託会社が作成。
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外国公社債と株式に投資

日本を除く主要先進国の公社債と株式に投資します。

マザーファンドへの投資を通して、外国の公社債及び株式に投資を行い、中長期的に信託財産の安定した成長を目指します。

債券運用の参考指標

日本と比較して相対的に高い利回り、高い格付けの外国債券に投資します。

主要国の金利比較(10年国債利回り) 主要国の金利推移(10年国債利回り)
主要国の金利比較イメージ 主要国の金利推移イメージ

左図 (出所) 利回り ブルームバーグ 10年国債利回り2007年11月末現在
      格付け スタンダード&プアーズ 自国通貨建長期国債の格付け 2007年11月末現在
右図 (出所) 利回り ブルームバーグ 10年国債利回り 2007年11月末現在

意外と身近な外国株式

日常生活においても馴染みの多い商品やサービスを提供しているグローバル企業の株式を中心に投資します。

ファンド組入銘柄企業が提供している商品・サービス例

ザ コカ・コーラ カンパニー(米) インテル(米) P&G(米)
ファイザー(米) エクソン・モービル(米) ネスレ(スイス)

※上記はマザーファンドに組入れられている外国株式の銘柄をご紹介する目的としてのみ作成されており、委託会社および当社が推奨、勧誘するものではありません。

(出所)2007年12月10日現在のマザーファンド組入銘柄 格付け:スタンダード&プアーズ 2007年12月12日現在 売上比率:ブルームバーグ 2007年12月27日現在の各企業直近決算

米ドル・ユーロの対円レート推移
※上記は過去の実績であり、将来の投資成果を保証するものではありません。
(出所)ブルームバーグ 2007年11月末現在
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お申込みの際のご注意

ファンドのお申込の際には、投資信託説明書(交付目論見書)等をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
ファンドの手数料等について
一般にファンドのご購入時や運用期間中には次の費用がかかります。
申込手数料、換金(解約)手数料、信託財産留保額をお客様に直接ご負担いただきます。
また、保有期間中には信託報酬、その他の費用(監査報酬、有価証券等の売買にかかる手数料等)を間接的にご負担いただきます。これらの費用は、運用状況等により変動するため、その料率もしくは上限および合計額を事前に示すことができません。費用の詳細はファンド毎に異なりますので、投資信託説明書(交付目論見書)等でご確認ください。
ご留意いただきたい事項
一般にファンドは、株式、債券、投資信託等の値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動します(外貨建て資産には為替リスクもあります)。
したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込み、損失が生じるおそれがあります。
ファンドの運用により生じた利益および損失は、すべてお客様(受益者)に帰属します。
リスク要因については、各ファンドが投資する有価証券等により異なりますので投資信託説明書(交付目論見書)等で十分にご確認ください。
当ファンドの主なリスクは以下の通りです。
・金利変動リスク
債券価格は、金利の変動により影響を受けます。一般に金利が上昇した場合、債券の価格は下落するため、ファンドの基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。
・株価変動リスク
株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績・経営状況、市場の需給等を反映して変動します。よって株価は短期的または長期的に下落することがあり、このような場合にはファンドの基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。
・信用リスク
一般に株式や債券等の有価証券の発行者に経営不振や債務不履行が生じた場合、またはそれらが予想される局面となった場合には、その株価や債券価格等が下落し、ファンドの基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。
・流動性リスク
市場を取り巻く外部環境の急激な変化等により市場規模の縮小や混乱が生じ、期待される価格で機動的に株式・債券等を売買できない場合や、ファンドの解約資金を手当てするために、保有する株式・債券等を大量に売却しなければならない場合に、ファンドの基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。
・為替リスク
為替ヘッジを行わず外貨建て資産に投資する場合は、投資している通貨の外国為替相場が円高になった場合には、ファンドの基準価額が下落、もしくは円換算した投資元本を割り込み、損失が生じるおそれがあります。
・カントリーリスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または資本規制、通貨規制等の政策の変化によりファンドの基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。また、新興国への投資は、一般に先進国への投資に比べカントリーリスクが高くなります。
分配金に関する留意点
分配金は、ファンドの投資信託説明書(交付目論見書)に記載される分配方針に基づいて運用会社(委託会社)が決定しますが、運用会社の判断により収益分配を行わないことがあります。従って、金利動向や投資環境の変化、ファンドの運用状況等によっては、分配金額が変動する場合や分配金が支払われない場合もあります。
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