トヨタアセット・バンガード海外株式ファンド　【投資信託】｜投資信託ラインアップ | 投資信託

3つのポイント	ファンドのしくみと投資対象	バンガードグループ
バンガードの本質	バンガードグループの概要	お申込みの際のご注意

国際分散投資は財産づくりの基本の1つ。日本を除く世界中の株式市場に投資する本格的な投資信託を申込手数料なしでご購入いただけます。

当投資信託は米国にて運用・販売されているバンガードの４つのインデックスファンドを通じて、世界中の株式に投資します。

※基本配分比率は将来的に見直しを行なうことがあります。

※原則として為替ヘッジは行ないません。

※資金動向、市況動向に急激な変化が生じたとき等やむ得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。


N.Y.から車で南に約2時間、ペンシルベニア州郊外のバレーフォージにバンガードの本社はあります。ここはフィラデルフィアからわずか約50kmほどのところに位置し、1777年、独立革命時の舞台の一つとなったところです。		バンガードの本社は投信会社というよりも、大学のキャンパスに近い雰囲気を醸し出しています。

バンガードはインデックス運用で30年の実績を誇ります。 1976年、世界で初めて公募のインデックスファンドを世に送り出しました。現在、40種類以上の多様なインデックス商品を運用しています。


	バンガードは投資家に対し、長期的な視野を持つことの重要性を説くとともに、自らも同様に長期的な視野をもってビジネスをおこなっています。

	バンガードの投資哲学における重要な要素は、投資家のコストを低く抑えることにあります。投資にかかわる全てのコストは直接投資家のトータル・リターンに影響してくることから、バンガードは高価値の投資商品を可能な限り低いコストで提供することに専念しています。

	バンガードは他に類のない独特の組織構造から成り立っています。一般的なミューチュアル・ファンドの場合、ファンドは外部からの運用会社によって支配される形態となっていますが、バンガードの場合は、逆に、投資家の所有するファンドが、バンガードを所有する構造になっています。つまり、外部株主が存在しないのでファンドから利潤を得る必要がなく、バンガードはコストベースでファンドの運用管理、マーケティングサービスを提供しています。そのためファンドは運用管理費用を最小限にとどめることができるのです。

	バンガードではさまざまなタイプのミューチュアル・ファンドを提供しています。それぞれのファンドは特定の目的をもって、明確な定義と普遍のストラテジーに従って運用されます。バンガードはプルーデント（慎重）にファンドを管理し、運用業界にたびたび蔓延する、流行の投資手法や仕掛けに乗じることはしません。

	バンガードでは、販売活動やその他すべてに先んじて、まず投資家の利益を優先させます。また、長期的な顧客との関係を求め、正直さ、誠実さ、そして公平な取引という精神をもって、サービスを提供することを心掛けています。このことはバンガードから発信される株主レポート、目論見書、ファンドに関するコメントやウェブ・サイト記事などの情報がすべてわかりやすく、完全に開示されたものであることからも証明されています。




企業名	ザ・バンガード・グループ・インク

本社	米国　ペンシルベニア州　バレーフォージ

創業	1975年5月1日

海外拠点	オーストラリア（メルボルン）、ベルギー（ブリュッセル）、日本（東京）、シンガポール他　計11拠点

運用総資産	約1兆1000億米ドル（約107兆円）

顧客数	約2,300万口座

ファンド数	150の米国籍ファンド（変額年金を含む）、海外市場でも40以上のファンドを販売（すべてノーロード・ファンド）

代表取締役社長　兼CEO	Ｆ・ウィリアム・マクナブⅢ
	(2009年4月現在)

お申込みの際のご注意

投資信託のお申込の際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。

■投資信託の手数料等について

一般に投資信託のご購入時や運用期間中には次の費用がかかります。
申込手数料、換金（解約）手数料、信託財産留保額をお客様に直接ご負担いただきます。
また、保有期間中には信託報酬、その他の費用（監査報酬、有価証券等の売買にかかる手数料等）を間接的にご負担いただきます。これらの費用は、運用状況等により変動するため、その料率もしくは上限および合計額を事前に示すことができません。費用の詳細は投資信託毎に異なりますので、投資信託説明書（交付目論見書）等でご確認ください。

■ご留意いただきたい事項

一般に投資信託は、株式、債券、投資信託等の値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動します（外貨建て資産には為替リスクもあります）。
したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込み、損失が生じるおそれがあります。
投資信託の運用により生じた利益および損失は、すべてお客様（受益者）に帰属します。
リスク要因については、各投資信託が投資する有価証券等により異なりますので投資信託説明書（交付目論見書）等で十分にご確認ください。

当投資信託の主なリスクは以下の通りです。

・株価変動リスク

株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績・経営状況、市場の需給等を反映して変動します。よって株価は短期的または長期的に下落することがあり、このような場合には投資信託の基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。

・信用リスク

一般に株式や債券等の有価証券の発行者に経営不振や債務不履行が生じた場合、またはそれらが予想される局面となった場合には、その株価や債券価格等が下落し、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。

・流動性リスク

市場を取り巻く外部環境の急激な変化等により市場規模の縮小や混乱が生じ、期待される価格で機動的に株式・債券等を売買できない場合や、投資信託の解約資金を手当てするために、保有する株式・債券等を大量に売却しなければならない場合に、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。

・為替リスク

為替ヘッジを行わず外貨建て資産に投資する場合は、投資している通貨の外国為替相場が円高になった場合には、投資信託の基準価額が下落、もしくは円換算した投資元本を割り込み、損失が生じるおそれがあります。

・カントリーリスク

投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または資本規制、通貨規制等の政策の変化により投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。また、新興国への投資は、一般に先進国への投資に比べカントリーリスクが高くなります。

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お申込みの際のご注意

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