PCAインドネシア株式オープン　【投資信託】

インドネシア関連情報: ジャカルタ総合指数[Bloomberg]; インドネシアルピア（IDR）／円（JPY）

ファンドの特色

	インドネシアの金融商品取引所に上場されている株式を実質的な主要投資対象とします。　「インターナショナル・オポチュニティーズ・ファンズ－インドネシア・エクイティ」（以下「IOFインドネシア・エクイティ」という場合があります。）への投資を通じて、主としてインドネシアの金融商品取引所に上場されている株式に投資を行い、信託財産の成長を目指して運用を行います。
	原則として、為替ヘッジは行いません。　実質的に組入れた外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。そのため、為替相場の変動の影響を受けることになります。
	ＰＣＡグループのネットワークを最大限活用します。　「IOFインドネシア・エクイティ」の運用は、アジアにおける株式運用で実績のある、ＰＣＡグループのシンガポールの運用会社が行います。
	ファンド・オブ・ファンズ形式で運用を行います。　主としてインドネシアの株式に投資するルクセンブルグ籍外国投資法人「IOFインドネシア・エクイティ」および国内籍証券投資信託「ＰＣＡ国内債券ファンド（国債）追加型Ⅰ（適格機関投資家向け）」を主要投資対象とし、ファンド・オブ・ファンズ形式で運用を行います。

BRICsの経済成長の恩恵を受け、さらなる飛躍が期待されるインドネシア

●資源供給国のインドネシア、資源消費国の中国・インド⇒中国、インドの経済成長はインドネシア経済の成長を促進。

●消費の拡大：世界第4位の人口がもたらす消費の拡大は、GDPを押し上げる要因に。

■インドネシア・中国・インドの3カ国で形成されるゴールデントライアングル

出所：国際連合、IMF世界経済見通し2009年10月、人口は2005年、実質GDP成長率は2008年

■輸出先国・地域別の輸出額（百万ドル）

輸出先	2006年	2007年	2008年	構成比	伸び率
中国	8,344	9,676	11,637	8.5％	20.3％
インド	3,391	4,944	7,163	5.2％	44.9％
ASEAN	18,483	22,292	27,171	19.8％	21.9％
日本	21,732	23,633	27,744	20.2％	17.4％
米国	11,232	11,614	13,037	9.5％	12.3％

出所：日本貿易振興機構（ジェトロ）J-FILE、通関ベース、FOB

※構成比は2008年、伸び率は2007年－2008年

●1人当たりGDPで見ると、日本が高度経済成長の真っただ中であった1970年前半に位置しており、成長の余地は大きいといえます。

■アジア各国・地域の1人当たりGDP（2007年）

※グラフは日本の一人当たりのGDPの推移。現在のアジア各国・地域のGDPの水準が日本の過去の水準の何年代に位置しているかを表したものです。

出所：内閣府、IMF世界経済見通し2009年10月（一部予測値を含む）

●平均5.1％（2000年～2008年）の経済成長を遂げるインドネシア。今後も中国、インドに次ぐ高い経済成長が期待されています。

■GDPの推移（2000年～2014年）

出所：IMF世界経済見通し2009年10月（2009年以降は予測値）

インドネシア経済の成長の原動力

【資源】豊富かつバラエティに富んだ天然資源

●インドネシアは鉱物燃料、動植物性油脂といったエネルギー・食料品双方をカバーする資源大国です。

●今後5年間で、中国・インド向けの資源輸出は倍増する見込みです。

【人口】世界第4位の人口（2.2億人）・若年層に厚みのある人口構成

●若年層に厚みのある人口構成は、豊富な労働力と消費のけん引役として期待されています。

●近年、都市部の人口が急速に増加しており、所得の増加にともなう消費の拡大が期待されます。この状況は、高度成長期の日本にも見られました。

【消費】消費の拡大は内需による経済成長の原動力に

●インドネシア経済は今後労働人口の増加と収入の上昇により、消費の拡大が期待されています。

●2008年の1人当たりの国民総所得は2,010ドル、2000年からの8年間で3.4倍となっています。

●今後、消費スタイルの変化に伴い、二輪車や自動車、携帯電話といった耐久消費財への消費の拡大が期待されます。

■インドネシアの概要

独立	1945年
人口	約2.28億人（世界第4位）
首都	ジャカルタ（914万人）
面積	約189万km²（日本の約5倍）
言語	インドネシア語
宗教	イスラム教（88.6%）、キリスト教（8.9%）、ヒンドゥー教（1.7%）、仏教（0.6%）
通貨	インドネシアルピア
政治体制	大統領制、共和制
主要産業	鉱業（石油、ＬＮＧ、アルミ、錫）、農業（米、ゴム、パーム油）工業（木材製品、セメント、肥料）
名目GDP （国内総生産）	5,118億米ドル（2008年）
外貨準備高	623億米ドル（2009年9月末）

（出所：外務省、国際連合、ＩＭＦ世界経済見通し2009年10月）

お申込みの際のご注意

投資信託のお申込の際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。

■投資信託の手数料等について

一般に投資信託のご購入時や運用期間中には次の費用がかかります。
申込手数料、換金（解約）手数料、信託財産留保額をお客様に直接ご負担いただきます。
また、保有期間中には信託報酬、その他の費用（監査報酬、有価証券等の売買にかかる手数料等）を間接的にご負担いただきます。これらの費用は、運用状況等により変動するため、その料率もしくは上限および合計額を事前に示すことができません。費用の詳細は投資信託毎に異なりますので、投資信託説明書（交付目論見書）等でご確認ください。

■ご留意いただきたい事項

一般に投資信託は、株式、債券、投資信託等の値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動します（外貨建て資産には為替リスクもあります）。
したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込み、損失が生じるおそれがあります。
投資信託の運用により生じた利益および損失は、すべてお客様（受益者）に帰属します。
リスク要因については、各投資信託が投資する有価証券等により異なりますので投資信託説明書（交付目論見書）等で十分にご確認ください。
また、グラフ等は過去の一定期間の実績に基づいて作成したもので、将来の投資成果や将来の市況環境の変動等を保証するものではありません。

当投資信託の主なリスクは以下の通りです。

・株価変動リスク

株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績・経営状況、市場の需給等を反映して変動します。よって株価は短期的または長期的に下落することがあり、このような場合には投資信託の基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。

・信用リスク

一般に株式や債券等の有価証券の発行者に経営不振や債務不履行が生じた場合、またはそれらが予想される局面となった場合には、その株価や債券価格等が下落し、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。

・流動性リスク

市場を取り巻く外部環境の急激な変化等により市場規模の縮小や混乱が生じ、期待される価格で機動的に株式・債券等を売買できない場合や、投資信託の解約資金を手当てするために、保有する株式・債券等を大量に売却しなければならない場合に、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。

・為替リスク

為替ヘッジを行わず外貨建て資産に投資する場合は、投資している通貨の外国為替相場が円高になった場合には、投資信託の基準価額が下落、もしくは円換算した投資元本を割り込み、損失が生じるおそれがあります。

・カントリーリスク

投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または資本規制、通貨規制等の政策の変化により投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。また、新興国への投資は、一般に先進国への投資に比べカントリーリスクが高くなります。

PCAインドネシア株式オープン 【投資信託】