ファンドの特色
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●主として、ブラジル株式に投資を行い信託財産の中長期的な成長を図ることを目標とします。 |
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●主として、ブラジルのインフラ・消費に関連する企業の株式の中から銘柄を厳選してポートフォリオを構築します。 |
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●ファンドの運用の指図に関する権限は、BNYメロン・グループ※傘下の運用会社であるBNYメロンARXインベスティメントスLTDA(以下、BNYメロンARX)に委託します。
※BNYメロン・グループとはザ・バンク・オブ・ニューヨーク・メロン・コーポレーションを最終親会社とするグループの総称です。 |
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●外貨建資産については原則として対円での為替ヘッジは行いません。 |
オリンピック開催国の株価動向
2016年の夏季オリンピック開催地が、ブラジルのリオデジャネイロに決定しました。
オリンピックは開催国の経済成長を加速させる可能性があり、株価も開催に先立って上昇する傾向が見られます。
■オリンピック開催国の株価動向
| 開催国名 |

韓国
(1988年) |

スペイン
(1992年) |

米国
(1996年) |

オースト
ラリア
(2000年) |

ギリシャ
(2004年) |

中国
(2008年) |

ブラジル
(2016年) |
| 開催年 |
72.8% |
−9.9% |
20.3% |
2.8% |
23.1% |
−65.4% |
― |
| 開催前年 |
92.6% |
15.8% |
34.1% |
14.7% |
29.5% |
96.7% |
― |
開催年を
含む過去
5年 |
49.6% |
−0.5% |
12.2% |
8.3% |
−12.8% |
4.0% |
― |
出所:以下の株式指数を基にBNYメロン・アセット・マネジメント・ジャパン株式会社が作成
韓国:韓国総合株価指数、スペイン:IBEX35指数、米国:S&P500種指数、オーストラリア:ASX100指数、
ギリシャ:アテネ総合指数、中国:上海総合指数 ※国名下の()内は夏季オリンピック開催年
■夏季オリンピック開催国の主要株価指数騰落率
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※開催国の数値は各国の主要株価指数の該当期間の年率リターンを平均化、世界株式の数値は各国該当期間に対応するMSCI World指数の数値から年率リターンを算出し平均化
注:開催年を含む過去5年の数値は年率換算した数値 |
オリンピック開催に向けたインフラ整備により、期待されるインフラ・消費関連株式
2007年に発表された「経済成長加速化計画(PAC)」では、インフラ整備を重視する姿勢が打ち出されています。
■経済成長加速化計画(PAC)の投資内訳
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(億レアル)
| 輸送関連 |
エネルギー関連 |
社会・都市開発 |
| 道路 |
333 |
発電 |
659 |
電化 |
87 |
| 鉄道 |
79 |
送電 |
125 |
上下水道 |
400 |
| 港湾 |
27 |
石油天然ガス |
1,790 |
住宅 |
1,063 |
| 空港 |
30 |
リサイクル燃料 |
174 |
地下鉄 |
31 |
| 水路 |
7 |
|
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水資源 |
127 |
| 海運 |
106 |
|
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| 小計 |
582 |
小計 |
2,748 |
小計 |
1,708 |
| (約3兆円) |
(約14兆円) |
(約9兆円) |
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| 2007年〜2010年までの投資額合計 |
5,038(約27兆円) |
ブラジルのGDP(2008年)
2兆8,897億レアル |
※1レアル=52.73円(2009年10月末)で換算
注:1兆円未満の桁は四捨五入しているため、各項目の数値の和と投資額合計値とは必ずしも一致しません。
出所:ブラジル連邦政府/Gazeta Mercantil 2007.1.23
オリンピック開催に向けたインフラ整備の初期投資予定額は116億米ドルにおよび、不足が指摘されているインフラ整備の加速化が期待できます。
■2016年夏季オリンピックにおけるインフラ予算内訳
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初期投資予定額:116億米ドル(約1兆円)
※1米ドル=91.44円(2009年10月末)で換算
出所:バークレイズ・キャピタル |
お申込みの際のご注意
投資信託のお申込の際には、投資信託説明書(交付目論見書)等をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
■投資信託の手数料等について
一般に投資信託のご購入時や運用期間中には次の費用がかかります。
申込手数料、換金(解約)手数料、信託財産留保額をお客様に直接ご負担いただきます。
また、保有期間中には信託報酬、その他の費用(監査報酬、有価証券等の売買にかかる手数料等)を間接的にご負担いただきます。これらの費用は、運用状況等により変動するため、その料率もしくは上限および合計額を事前に示すことができません。費用の詳細は投資信託毎に異なりますので、投資信託説明書(交付目論見書)等でご確認ください。
■ご留意いただきたい事項
一般に投資信託は、株式、債券、投資信託等の値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動します(外貨建て資産には為替リスクもあります)。
したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込み、損失が生じるおそれがあります。
投資信託の運用により生じた利益および損失は、すべてお客様(受益者)に帰属します。
リスク要因については、各投資信託が投資する有価証券等により異なりますので投資信託説明書(交付目論見書)等で十分にご確認ください。
当投資信託の主なリスクは以下の通りです。
・株価変動リスク
株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績・経営状況、市場の需給等を反映して変動します。よって株価は短期的または長期的に下落することがあり、このような場合には投資信託の基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。
・信用リスク
一般に株式や債券等の有価証券の発行者に経営不振や債務不履行が生じた場合、またはそれらが予想される局面となった場合には、その株価や債券価格等が下落し、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。
・流動性リスク
市場を取り巻く外部環境の急激な変化等により市場規模の縮小や混乱が生じ、期待される価格で機動的に株式・債券等を売買できない場合や、投資信託の解約資金を手当てするために、保有する株式・債券等を大量に売却しなければならない場合に、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。
・為替リスク
為替ヘッジを行わず外貨建て資産に投資する場合は、投資している通貨の外国為替相場が円高になった場合には、投資信託の基準価額が下落、もしくは円換算した投資元本を割り込み、損失が生じるおそれがあります。
・カントリーリスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または資本規制、通貨規制等の政策の変化により投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。また、新興国への投資は、一般に先進国への投資に比べカントリーリスクが高くなります。
・地域・業種集中リスク
投資信託の投資方針により、投資対象が特定の業種や地域等に偏っているため、市場全体の値動きと投資信託の基準価額の動きが大きく異なることがあります。