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大和住銀日本バリュー株ファンド（愛称：黒潮）　【商品のご案内】

追加型株式投資信託／国内株式型

投資信託名

大和住銀日本バリュー株ファンド／愛称：黒潮
（詳しくはこちら）

月次レポート

目論見書等

販売用資料

運用会社

大和住銀投信投資顧問株式会社

受託銀行

住友信託銀行（再信託受託会社：日本トラスティ・サービス信託銀行）

特徴

●	わが国の株式を主要投資対象とし、バリューを重視したアクティブ運用を行います。
●	組織運用による銘柄選定、業種別・規模別配分等を行います。
●	TOPIX（東証株価指数）をベンチマークとし、中長期的にベンチマークを上回る投資成果を目指します。
●	運用はファミリーファンド方式^※で行います。
※	ファミリーファンド方式とは、投資家の皆さまからご投資いただいた資金をまとめてベビーファンド（大和住銀日本バリュー株ファンド）とし、その資金をマザーファンド（日本バリュー株マザーファンド）の受益証券に投資して、その実質的な運用を行う仕組みです。なお、ベビーファンドから有価証券等に直接投資する場合があります。

ご購入

ご売却

申込単位※

1万円以上1円単位

1円以上1円単位

注文指定

金額指定

金額指定または全部

注文方法

特定口座をご契約の方の買付注文は
原則、特定口座にて受付します。

買取請求または解約請求
（特定口座内での売却注文は
原則、買取請求にて受付します。）

注文締め時間※

営業日の15:00（半日営業日は11:00）

取引成立の価額※

申込日の基準価額

申込日の基準価額－信託財産留保額

代金計算日※

申込日

受渡日※

申込日から起算して4営業日目

申込手数料

1,000万円未満	：	基準価額の3.15％（税込）
1,000万円以上 1億円未満	：	基準価額の2.1％（税込）
1億円以上 10億円未満	：	基準価額の1.05％（税込）
10億円以上	：	基準価額の0.525％（税込）

なし

信託財産留保額

なし

基準価額の0.3％

買付可能額への
掛け目率

なし

10％

設定日	1999年7月30日
申込みコース	分配金再投資コースのみ
信託期間	無期限
決算日※	7月8日（休日の場合は翌営業日）
信託報酬	純資産総額に対して年率1.596％（税込）
ファンド・ツミタテ	可能
収益分配金の振込みサービスの適用	不可
TS CUBIC CARDの残高ポイントサービス	月末時価評価額10万円につき、4ポイントが翌月6日頃に付与されます。但し、残高が1億円を超える場合は一律4,000ポイントとなります。
備考	※ 営業日とは取引可能日です。

お申込みの際のご注意

投資信託のお申込の際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。

■投資信託の手数料等について

一般に投資信託のご購入時や運用期間中には次の費用がかかります。
申込手数料、換金（解約）手数料、信託財産留保額をお客様に直接ご負担いただきます。
また、保有期間中には信託報酬、その他の費用（監査報酬、有価証券等の売買にかかる手数料等）を間接的にご負担いただきます。これらの費用は、運用状況等により変動するため、その料率もしくは上限および合計額を事前に示すことができません。費用の詳細は投資信託毎に異なりますので、投資信託説明書（交付目論見書）等でご確認ください。

■ご留意いただきたい事項

一般に投資信託は、株式、債券、投資信託等の値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動します（外貨建て資産には為替リスクもあります）。
したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込み、損失が生じるおそれがあります。
投資信託の運用により生じた利益および損失は、すべてお客様（受益者）に帰属します。
リスク要因については、各投資信託が投資する有価証券等により異なりますので投資信託説明書（交付目論見書）等で十分にご確認ください。

当投資信託の主なリスクは以下の通りです。

・株価変動リスク

株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績・経営状況、市場の需給等を反映して変動します。よって株価は短期的または長期的に下落することがあり、このような場合には投資信託の基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。

・信用リスク

一般に株式や債券等の有価証券の発行者に経営不振や債務不履行が生じた場合、またはそれらが予想される局面となった場合には、その株価や債券価格等が下落し、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。

・流動性リスク

市場を取り巻く外部環境の急激な変化等により市場規模の縮小や混乱が生じ、期待される価格で機動的に株式・債券等を売買できない場合や、投資信託の解約資金を手当てするために、保有する株式・債券等を大量に売却しなければならない場合に、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。

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