ニッセイ コモディティファンド　【商品のご案内】

追加型株式投資信託／その他
投資信託名 ニッセイ コモディティファンド
（詳しくはこちら）
月次レポート
目論見書等
販売用資料
休業日カレンダー
運用会社 ニッセイアセットマネジメント株式会社
受託銀行 三菱UFJ信託銀行
特徴
  • S＆P GSCITMライト商品指数※が表す世界のコモディティ市況の動きを概ね捉える投資成果を目指します。
    ※S＆P GSCITMライト商品指数とは、スタンダード＆プアーズが公表するコモディティ市況の総合的な動向を表すインデックスです。
  • S＆P GSCITMライト商品指数の騰落率に償還価格等が概ね連動する外貨建ての証券（商品指数参照債等※）を主要投資対象とします。
    ※商品指数参照債等は、S＆P GSCITMライト商品指数が上昇（下落）した場合、発行体が償還時に支払う金額がその分多くなる（少なくなる）仕組みの外貨建て証券です。
    ※商品指数参照債等は、S＆P GSCITMライト商品指数のほか、発行体の信用度、金利などの影響を受けて価格が変動します。
  • 原則として、為替ヘッジ※は行いません。
    ※為替ヘッジとは、為替変動による資産価値の変動を回避する取引のことを指します。

  ご購入 ご売却
申込単位 1万円以上1円単位 1円以上1円単位
注文指定 金額指定 金額指定または全部
注文方法 特定口座をご契約の方の買付注文は
原則、特定口座にて受付します。		 買取請求または解約請求
（特定口座内での売却注文は
原則、買取請求にて受付します。）
注文締め時間※ 営業日の15:00（半日営業日は11:00） 営業日の15:00（半日営業日は11:00）
取引成立の価額※ 申込日の翌営業日の基準価額 申込日の翌営業日の基準価額−信託財産留保額
代金計算日※ 申込日の翌営業日 申込日の翌営業日
受渡日※ 申込日から起算して5営業日目 申込日から起算して7営業日目
申込手数料 基準価額の2.10％（税込） なし
信託財産留保額 なし 基準価額の0.3％
買付可能額への
掛け目率		 なし 10％

設定日 2006年5月31日
申込みコース 分配金再投資コースのみ
信託期間 2016年5月25日まで
決算日※ 5月25日（休業日の場合は翌営業日）
信託報酬 純資産総額に対して年率1.26％（税込）
ファンド・ツミタテ 可能（積立単位：5,000円以上1,000円単位）
収益分配金の
振込みサービスの適用		 不可
TS CUBIC CARDの
残高ポイントサービス		 月末時価評価額10万円につき、4ポイントが翌月6日頃に付与されます。
但し、残高が1億円を超える場合は一律4,000ポイントとなります。
備考
※営業日とは取引可能日です。
ロンドン又はニューヨークの銀行休業日、S＆P GSCI™ライト指数の算出・公表されない日のいずれかに該当する場合は、お取引できません。
※詳しくは「ファンド休業日カレンダー」にてご確認ください。
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お申込みの際のご注意

投資信託のお申込の際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
■投資信託の手数料等について
一般に投資信託のご購入時や運用期間中には次の費用がかかります。
申込手数料、換金（解約）手数料、信託財産留保額をお客様に直接ご負担いただきます。
また、保有期間中には信託報酬、その他の費用（監査報酬、有価証券等の売買にかかる手数料等）を間接的にご負担いただきます。これらの費用は、運用状況等により変動するため、その料率もしくは上限および合計額を事前に示すことができません。費用の詳細は投資信託毎に異なりますので、投資信託説明書（交付目論見書）等でご確認ください。
■ご留意いただきたい事項
一般に投資信託は、株式、債券、投資信託等の値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動します（外貨建て資産には為替リスクもあります）。
したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込み、損失が生じるおそれがあります。
投資信託の運用により生じた利益および損失は、すべてお客様（受益者）に帰属します。
リスク要因については、各投資信託が投資する有価証券等により異なりますので投資信託説明書（交付目論見書）等で十分にご確認ください。
当投資信託の主なリスクは以下の通りです。
・金利変動リスク
債券価格は、金利の変動により影響を受けます。一般に金利が上昇した場合、債券の価格は下落するため、投資信託の基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。
・信用リスク
一般に株式や債券等の有価証券の発行者に経営不振や債務不履行が生じた場合、またはそれらが予想される局面となった場合には、その株価や債券価格等が下落し、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。
・流動性リスク
市場を取り巻く外部環境の急激な変化等により市場規模の縮小や混乱が生じ、期待される価格で機動的に株式・債券等を売買できない場合や、投資信託の解約資金を手当てするために、保有する株式・債券等を大量に売却しなければならない場合に、投資信託の基準価額が影響を受け、損失が生じるおそれがあります。
・為替リスク
為替ヘッジを行わず外貨建て資産に投資する場合は、投資している通貨の外国為替相場が円高になった場合には、投資信託の基準価額が下落、もしくは円換算した投資元本を割り込み、損失が生じるおそれがあります。
・商品指数のリスク
商品指数を構成する各々の商品先物の価格は、各商品の需給関係、為替、金利の変化等の要因を反映して変動します。よって商品指数は短期的または長期的に下落することがあり、その結果、投資信託の基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。


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