特集　３分で分かる「トヨタFS・ハイブリッドカー・ファンド」の魅力

新光投信株式会社
投信ストラテジスト　執行役員
岡本　弘氏

世界中で地球温暖化が深刻化しています。
特に、温暖化の原因となる二酸化炭素の人為的排出量の約17％は自動車が占めています。
自動車の燃費改善は、二酸化炭素の削減に大きく貢献します。
そこで、各国政府は二酸化炭素の排出量を削減するための様々な規制や目標を掲げ、ガソリン車よりも二酸化炭素の排出量が少ない環境対応車への取組みを深めており、特にハイブリッドカーの普及促進を後押ししています。
この時代背景を受け、ハイブリッドカー関連ビジネスの恩恵を受ける企業に着目した今までにない投資信託「トヨタFS・ハイブリッドカー・ファンド」が誕生しました。

新光投信株式会社
投信ストラテジスト　執行役員
岡本　弘氏

ハイブリッドカーは、ガソリンを燃料に動力を生む「エンジン」と、電気で動く「モーター」などを組み合わせ、2種類の動力源を複合して走行する自動車です。
電気を起こす仕組みは、ブレーキを掛けた際、すなわち制動時（ブレーキング時）にモーターが発電機の役割をして電気を起こし、発生した電気エネルギーをバッテリーに蓄えて再利用します。
ハイブリッドカーには、様々な日本の最先端技術が使われています。
ハイブリッドカーの普及や技術革新において鍵を握るのは、「モーター」、「バッテリー」、そして「集積回路」を中心とした各種電子制御システムでしょう。

[モーターの役割]

自動車のモーターは、自動車の走行に耐える性能が必要となりますが、一般的なモーターに比べても、「高出力化」や「高効率化」を求められ、省電力走行に欠かすことの出来ない役割を担っています。

[バッテリーの役割]

現在のハイブリッドカーには、「ニッケル水素電池」が使用されています。
今後は、更なる安全性を高めつつ、航続距離を延長させるために「リチウムイオン電池」の開発に注目が集まり、将来的には、「リチウムイオン電池」の実用化により、電気自動車の未来へ期待が膨らみます。

[集積回路の役割]

集積回路を中心とした各種電子制御システムは、自動車の走行状態に合わせて、「エンジン」／「モーター」／「バッテリー」／「ジェネレーター（発電機）」などを組み合わせたそれぞれのエネルギー配分を最適化する頭脳の役割を果たします。

ハイブリッドカーの関連ビジネスのイメージ

当投資信託で当イラストに示した関連ビジネスの企業全てに実質的に投資するとは限りません。

その他にも、ボディの軽量化には、薄くて丈夫でしかも曲げなどの加工性にも優れたハイテンション鋼板や、重量が鉄の1/3で済むアルミの利用、強度を上げた樹脂など、先端素材が活用されています。さらに将来的には、現在ジェット機に利用されている炭素繊維なども新たな成型方法の出現で利用される見通しです。また、消費電力を引き下げるためにLEDという半導体を使った自動車照明を利用することも進んでいる他、タイヤも転がり抵抗をより低減させ、静粛性も増したハイブリッド専用タイヤが開発されています。

様々な技術革新により、ハイブリッドカーは進化を続けています。
家庭用コンセントで充電できる「プラグイン・ハイブリッドカー」が、本年末からトヨタ自動車が日米欧の官公庁・自治体・法人など特定利用者向けにリースを始めることを発表しました。
このようなことから、近い将来の自動車の形は「ハイブリッドカー」と「電気自動車」が並存するだろうと考えます。

ハイブリッドカーを支えるこれらの技術は、日本企業が世界をリードしています。
例えば、ハイブリッド用モーターではコンパクト化で高出力が要求され、これを実現するために必要な強力希土類ネオジウム永久磁石、電磁石の電力エネルギーのロス（鉄損）を押える電磁鋼板は日本企業が圧倒的なシェアを持っています。
下のグラフでも明らかなように、ハイブリッドカー関連技術における日本の特許出願数は大幅な増加を示しており、他国を圧倒しています。
今後のハイブリッドカー普及の鍵を握るリチウムイオン電池の制御、プラグイン（電力受容）などでも日本企業の技術特許の優位性があります。

しかし、将来的にハイブリッドカー技術において有力な外国企業の参入がないとも限りません。「トヨタFS・ハイブリッドカー・ファンド」は、そのような外国企業にも一部投資できる柔軟な商品性が１つの特徴です。

新型プリウスやインサイトの登場により、ハイブリッドカーは手ごろな価格で購入できる自動車となりました。
日本では2009年4月から3年間に限り、ハイブリッドカーに対する自動車重量税や自動車取得税が100％減免されたことに加え、経年車の廃車で環境性能を有する新車購入する場合に最大25万円のスクラップインセンティブを与えることも決まり、自動車購入コストの押下げとなりました。
また、世界各国でも同様な環境対策・ハイブリッドカー普及支援策が広がっています。

国内登録車新車販売の状況は、2009年4月および5月において、ハイブリッドカーが1位となりました。
国内の登録車の新車販売うち、全体の12％をハイブリッドカーが占め、初めて1割を突破しました。今後、ハイブリッドカーの普及は、より加速するものと思われます。
従来のガソリン車からハイブリッドカーへのシフトは時代の流れです。
ハイブリッドカーの普及は、日本の基幹産業を活性化させ、従来の自動車関連メーカーを超えて、これまで自動車と関わりのなかった企業まで広がるでしょう。そして、ハイブリッドカー関連ビジネスで好機をつかむことは、世界の自動車市場でのリーダーとなる可能性を秘めているのです。