ご自身の投資で下記のように感じたことはありませんか？今日からは、経済の先行きを予想してガッチリ利益を得たい気持ちを少し抑え目にして、堅実な投資スタイルを目指しましょう！
2008年9月のリーマンショック以降、「積立投資で買い続けたのに含み損になっているので積立をしばらく休止しよう」という声をよく聞きます。
実際残念ながら、2008年の金融危機で多くの方がそのようになってしまっているようです。
目先の下落相場によって心理的な不安から、折角、続けてきた積立投資を諦めてしまっては、例え、相場が回復したとしてもご自身の平均買付コストを上回る時期が遅くなる場合や利益に転じる可能性さえなくなると投資が無駄になってしまいます。
そこで、例えば、2008年9月のリーマンショック以降の下落相場により、
（１）積立投資をやめた。（２）増額した。（３）そのまま継続した。
上記ケースを基に投資成果について検証してみました。
上記は、トヨタグループ株式ファンドを2008年6月から2009年12月まで毎月月末に1万円ずつ積立投資を行った場合の平均買付コストの推移を表したグラフです。
2008年10月以降の投資方針の違いにより、その後の運用成果が異なっていることが分かります。
例えば、心理的不安から2008年10月以降に積立を休止した場合（青線）、その後は平均買付コストが下がらず、収益がプラスに転じるまで遠い状態が続いています。
一方で、10月以降に毎月の積立金額を1万円から2万円へ増額した場合（赤線）、その後の下落相場で買い続けることにより、平均買付コストを押し下げています。
しかし、下落相場で買い続けることは非常にストレスを感じる時期となりましたが、2009年3月頃から徐々に相場が上昇に転じ、上昇相場の恩恵を受けて、ついに2009年4月上旬には収益がプラスに転じる結果となりました。
だからこそ、積立投資は諦めずに長く続けることが賢い投資方法と考えます。
日本株に限らず、海外に投資する投資信託や債券など複数の資産を組み入れたバランス型の投資信託において、同様の効果を検証してみましょう！
●上記は過去の基準価額を基に算出したシミュレーション結果であり、将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。
●データ期間は、2008年6月30日〜2009年12月30日。
●上記グラフは、2008年6月から毎月月末に各投資信託を1万円ずつ購入し、10月末から積立を休止／積立を継続／積立金額を2万円に増額したケースにより、その後の運用成果を比較しています。
●買付手数料および分配金再投資等は考慮しておりません。
下図は「MSCI ワールド・インデックス」（世界の株価動向を示す指数）を基に日本を含む世界の主要国の株式に投資した場合、保有した期間ごとに、どれくらい収益が得られたかを表しています。
縦軸が年換算の投資成果（配当利回り込み）、横軸が保有期間です。
例えば、下図の「1年保有」は、1969年12月末から2009年12月のうちの39年間でどこかの年に購入し1年で売却した場合、年率換算で最大「67.10％」の収益を得た年もあれば、「-46.80％」の損失が発生した年もあったことになります。
つまり、下図のケースでは、投資期間が短いほど収益の変動幅のブレが大きくなり、概ね15年を経過すると収益がプラスに転じる可能性が高くなっていることが分かります。
* Data：Bloomberg
* MSCI WORLD INDEX
（米ドルベース、税引前配当込み、1969年12月末〜2009年12月末の月次データより計算）
* データは記載日時点であり、将来の傾向、数値等を保証もしくは示唆するものではありません。
下記は1985年12月末から2009年12月末までのTOPIXの推移です。1990年までは景気の拡大で上昇相場となりました。その後は一時的に上昇する局面もありますが長期的に下落傾向が続いています。
投資の相場観を考えると、上昇局面では、「この調子でもっと価格が上がるかもしれない」、「ここで買い逃してはいけない」という焦りや欲から高値で買ってしまうことがあるでしょう。
一方、下落局面では、「これ以上、損したくない」という恐怖感から、安値で売却してしまうことがあると思います。
Data ：1985年12月31日〜2009年12月30日までの各月末時点のデータ。
TOPIX（東証株価指数）、Bloomberg
つまり、買いのチャンスは今か？ということは分からないことで、タイミングを狙っても簡単にはうまく行きません。
だから、相場観は当たらないこともあると考え、購入のタイミング時期を分散（時間分散）させることが重要です。
しかし、ご自身で時間分散をコントロールすることは相場観が邪魔するために難しいことから、
時間分散を効率的に受ける投資方法として積立サービスを利用することが望ましいと考えます。
例えば、基準価額が低いときには多くの口数を購入でき、高いときには少ない口数を購入することで結果として購入単価の平均を引き下げる（ドルコスト平均）効果が生まれます。
適したタイミングに遭遇しても、人の意思は弱いもので「もう少し下がるかも」と思ってタイミングを逃し、ドルコスト平均が崩れることがよくあります。
ファンド・ツミタテなら、意思の介入を防ぎ、定期的に買付することで本来のドルコスト平均を活用できる仕組みです。
経済の先行きを予想して、次に最も値上がりをする資産に集中投資して、がっちり収益を上げることができれば、確かに理想の投資と思いますが、本当にそのようなことが可能なのでしょうか？
● 日本債券＝NOMURA BPI総合、日本株式＝TOPIX（配当込み）、海外債券＝シティグループ世界国債指数（除く日本、為替ヘッジなし）
● 海外株式＝MSCI KOKUSAI指数。
● 分散＝上記4資産に均等配分した場合として計算。データ提供：ラッセル・インベストメントの協力・作成を元に、トヨタFS証券が加工。
上記表の「資産別年間収益ランキングの推移」のとおり、投資収益が良かった資産は毎年のように異なっていることが分かります。
連続する年もあれば、上位が入れ替わる年もあり、常に高い収益を続けている資産も、常に低いリターンを続けている資産もありません。
つまり、将来、どの資産が上昇するかを予想する「当てにいく投資」は非常に困難であり、予想は外れてしまうことも多いのです。
上記表内の「4資産分散」（赤枠）は、上記の4資産を均等に配分し、組み合わせて投資した資産です。
ご覧のとおり、大きく収益を得ることもありませんが、大きく損失が出ることも少ないことがわかります。
つまり、異なる値動きを組み合わせることで、ある資産が値下がりしても、別の資産の値上がりが、損失をカバーする可能性（分散効果）が生まれ、安定的な収益を目指す投資手法と考えます。
グローバル化した現代において世界経済全体に目を向け、様々な資産に投資する機会が増えています。その点で投資信託は最適なツールと考えます。分散投資のメリットを投資信託で活かし、積立投資（ファンド・ツミタテ）を始めてはいかがでしょうか？
ご自身で個々の資産に投資して分散投資するには、定期的にリバランスも必要となります。
分散投資を始めたとしても、それぞれの資産で値動きが異なり、時間の経過と共に全体の分散投資のバランスが崩れてきます。この崩れたバランスを元の資産配分比率に戻すことを「リバランス」といいます。
「リバランス」には値上りにより資産配分が増えたものを売却し、減ったものを買い増す方法があります。
しかし、売却益には税金が掛かることや買い増しには、買付手数料が必要となるなどコスト高になるデメリットがあります。
そこで、定期的な「リバランス」が面倒でコストが気になる場合、手間を掛けずに「バランス型投資信託」を選択することも、１つの手法と考えます。
バランス型投資信託は、ひとつの資産に偏ることなく、日本株式・外国株式・日本債券・外国債券などの複数の資産等へバランスよく投資できるタイプの投資信託です。
また、ひとくちにバランス型投資信託と言っても、それぞれ資産配分の異なる商品がありますので、商品の資産配分率を確かめ、ご自身のニーズに合わせて商品を選ぶのが理想的です。
例えば、年齢が若い間は、株式の比率を高くすることで、ある程度のリスクを取りながら、長期的に高いリターンを狙うこともできますし、一方で退職後の年金暮らし等により、守る資産があるなら、安全性を重視して国内債券の比率を高くした資産配分にするとよいと思います。
世界同時株安や株式と債券が同じ方向に値動きする状況も考えられ、資産分散効果の低下や効果そのものが得られない局面も考えられます。
また、今後は主要国の世代交代がおきる可能性もあり、海外投資を考える際には新興国等の存在を考慮する必要があると思います。
ご自身のニーズを鑑みて余裕資金が多い、投資期間が長い、安定した収入源がある場合には、基本運用に加え、積極的に運用収益をプラスαする目的で投資を楽しむなら、新興国や特定のテーマに投資（サテライト投資）をすることも魅力のひとつです。
ただし、このような投資は価格変動等のリスクが大きく、価格の下落により損失が生じるおそれがありますので十分に注意が必要です。また、投資比率も運用資金の2割程度に留めるなど過剰な投資は避けましょう。
・ 本コンテンツは、積立投資の投資手法および考え方に関する情報提供を目的としたものであり、記載の投資信託の運用に影響を与えるものではありません。
・ 本コンテンツに含まれる情報は、当社が信頼できると考える情報源に基づいたものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。また、記載の情報は過去の実績に基づいて作成したもので、将来の市況環境の変動等を保証するものではありません。
・ 本コンテンツは、2010年1月13日時点の情報に基づいております。
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・ 金融商品はリスクを含む商品であり、投資元本が保証されているものではなく、損失が生じるおそれがあります。
・ 金融商品に投資する際には、所定の手数料・費用をご負担いただく場合があります。これらは商品毎に異なりますので、目論見書等の内容を十分にご確認ください。
・ トヨタグループ株式ファンド
・ 投資信託のお申込の際には、事前に投資信託説明書（交付目論見書）等をお渡ししますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
・ 投資信託は国内外の株式・債券・投資信託等の値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動します（外貨建て資産には為替リスクもあります）。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込み、損失が生じるおそれがあります。
・ 投資信託に投資する際には、所定の手数料・費用をご負担いただきます。これらは投資信託毎に異なりますので投資信託説明書（交付目論見書）等で十分にご確認ください。
・ 当投資信託の基準価額変動要因としては、主に、「株価変動リスク」、「信用リスク」、「流動性リスク」、「トヨタグループ固有のリスク」などがあります。詳しくは目論見書等で内容を十分にご確認ください。
| 投資信託名 |
トヨタグループ株式ファンド |
| 申込単位（買付） |
1万円以上1円単位 |
| 積立単位 |
5,000円以上1,000円単位 |
| 申込手数料（買付） |
基準価額の1.575％（税込） |
| 信託財産留保額 |
なし |
| 信託報酬 |
純資産総額に対して年率0.7245％（税込） |
| その他費用 |
信託事務の諸費用および監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料等。これらは、運用状況等により変動するため、その料率もしくは上限及び合計額を事前に示すことができません |
