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3ヶ月ごとにお客様にお送りする情報発信紙「トヨタFS証券News」。
過去のバックナンバーから、注目の記事をインターネットでご紹介します。
 

退職後の人生を楽しむために 団塊世代はいま何をすべきか? 「団塊世代」が退職しはじめる時期が目前に迫っています。年金以外の収入が途絶える退職後の生活は、これまで積み上げてきた資金を引き出すことが前提です。そのため、資金計画について現役時代とはまったく異なるアプローチが必要です。米国で退職後の資産運用市場をリードする運用会社フィデリティの三枝さんに団塊世代がいま、何を考えるべきかについてお伺いしました。(2006年10月号 掲載)
三枝 良茂さん
三枝 良茂さん
フィデリティ投信
執行役
投信営業本部長

団塊世代にとって
「長生き」がリスクとなる

1947年から1949年の間に生まれた「団塊世代」は、他の世代と比べてもその構成数がきわめて多く、「ビートルズ世代」「全共闘世代」「VAN世代」などと呼ばれ、バラエティ豊かな文化をけん引してきました。戦後に生まれ、消費社会をリードしてきた彼らは、2007年より次々と定年退職を迎えることになります。団塊世代は年金減額の影響も少なく、他の世代と比べて恵まれており、「逃げ切り世代」ともいわれています。それでも、年金以外の定期収入が途絶してしまうと、退職後の資金計画は切実な問題となります。

フィデリティ投信の執行役で投信営業本部長の三枝良茂さんは「団塊世代は『長生きリスク』に備えなければなりません」と警鐘を鳴らします。「日本は世界一の長寿国家。平均寿命は男性が78.64歳、女性は85.59歳です(図A)。さらに男性の60歳時点での平均余命は22.17年、女性は27.74年。つまり、男性は82歳まで、女性は88歳まで生きる可能性が高いということです。また、フィデリティの試算によると、夫婦のどちらかが91歳まで生きている可能性に至っては50%にも上ります」。

これほど退職後が長いとすれば、生活費をはじめ、医療費や介護費など老後資金の問題に対してどのように対処すればよいのか、実に頭が痛くなります。

資産の引き出しが前提となる
退職後の資産計画

年金が主な収入となり、その先何十年も生きるとすれば、どうしてもこれまでの蓄えに頼らざるを得ません。だからこそ資金計画に関しては、現役世代とはまったく異なった考え方が必要なのです。

「長生きは、老後の大きなリスクのひとつです。退職後の20〜30年にわたる年月を、貯蓄の残高を気にしながら生きていくのは非常に寂しいことだと思います。『退職して、ようやくやりたいことができる』と考えている方だって少なくないはずです。戦後の日本の経済はもとより、文化や消費をけん引してきた団塊世代の方々には、退職後もこれまでと同じように積極的に人生を楽しんでいただきたいと思います」(三枝さん)。

老後の人生を楽しむためには、老後の生活資金がどれくらい必要なのか、現在保有している資産で足りるのか、足りないとすればどのような準備が必要なのかについて考えなければなりません。

意外と似ている
日米の退職世代の資産プロフィール

毎月決まった掛け金を拠出して、積立金の運用成績次第で将来受け取る年金額が変わってくる企業年金「401kプラン」を1978年からスタートさせたアメリカでは、さまざまな投資教育プログラムが行われてきました。そんな米国に投資先進国というイメージをもつ人も少なくないでしょう。

しかし、「いま退職を迎えているアメリカ人すべてが効率的な資産運用をしているかというと、必ずしもそうではありません」と三枝さんは指摘します。「アメリカは投資教育が進んでおり、貯蓄よりも投資に積極的、というイメージはあくまで現役世代の方々の話。いま、退職を迎えている方は、それほど投資について考えているわけではない。長期投資や分散投資の重要性については、必ずしもすべてのアメリカ人に伝わっているわけではありません」。

実は退職を迎えているアメリカ人の多くについて言えば、その資産構成や投資に対する考え方や経験値は、「日本人のそれと意外なほど似ている」(三枝さん)のです。アメリカは日本に10年ほど先行しているに過ぎないといいます。「長期投資や分散投資の重要性を理解することと、実際に行動を起こすことは別」と三枝さんはいいます。

資産を長く保つために
運用は必要不可欠

フィデリティはアメリカで約50兆円にも上る401k資産を運用しており、老後のマネープランについて啓蒙に努めています。長年の投資教育を通して、投資家心理を知り尽くしているともいえます。そんなフィデリティの考える退職後の資金計画はどのようなものでしょうか。

「まず退職後の資金計画で大事なのは、引き出しを前提として資産運用を考えること。そして、20年、30年といった長期のスパンで安定的に資産を成長させること。毎月暮らしていけるだけの額を引き出しながら、資産をできるだけ長く保っていくために自分自身で『運用』を実践し、資産を育てる努力をすることが必要ということです」(三枝さん)。

たとえばフィデリティ投信では、団塊世代のリタイアメントに向けた資産運用の指針となる情報提供を目的とした「Viewpoint(ビューポイント)」という冊子を発行しました(図B)。

同冊子では、団塊世代を取り巻く経済環境の変化や、退職後の資産設計におけるフィデリティの哲学「5つのリスク」などが述べられており、国内の既存の投資啓蒙ツールとは一線を画しています。

「今後とも退職後の資産運用の考え方を啓蒙するツールやプログラムを積極的に提供していく予定」と三枝さんは語ります。既存の団塊世代向けの投資教育に疑問がある方、フィデリティが提供するリタイアメントに向けた資産運用の哲学に興味がある方は、同社の発信する情報に注目してみてはいかがでしょうか。

■図A:平均寿命より長生きする可能性 [本文に戻る]
平均寿命より長生きする可能性
出所:フィデリティ投信「Viewpoint」
(厚生労働省「2004年簡易生命表」のデータをもとにフィデリティ投信作成)

■図B:フィデリティが考える「退職後の資産設計における5つのリスク」 [本文に戻る]
長生きリスク 退職してから20年、30年、ときには40年を生きる可能性もゼロではありません。長く生きれば生きるほど生活費もかかり、貯金が底を尽いてしまう可能性も考えなければなりません。
インフレリスク インフレは人々の購買力を奪い、資産価値を減少させます。退職後に年金しか収入がなくなった場合、インフレは大きなリスクとして降りかかってきます。
医療・
介護費リスク
いつ必要になるかわからないのが医療費や介護費。しかも人生が長くなればなるほど、その費用は余計にかかります。病気にかかったうえ、資金面でも問題を抱えるようでは安心した老後は送れません。
資産の偏りリスク 退職後20年以上あるとすれば、長期的な資産運用は十分可能です。その際には、国内外の株式や債券にバランスよく配分して分散投資を行い、リスクを抑えることがポイントです。
過度な
引き出しリスク
退職後に資産がどのくらい長持ちするかについては、「資産配分」と「引き出し率」によって変化します。市場の値動きは資産の存続年数に大きく影響します。市場の下落時に引き出し続ければ、資産の劣化を加速させます。適切な資産配分(分散投資)と引き出し率をバランスよく保つことで、資産の耐久性を調整することが大切なのです。
出所:フィデリティ投信「Viewpoint」より作成

世界中の資産に分散投資することでリスクを限定した定期分配型ファンド フィデリティ・世界分散・ファンド(債券重視型/株式重視型)-愛称:3つのチカラ-
フィデリティ・世界分散・ファンド

退職後、年金以外に定期的な収入を得る方法はあるのでしょうか。フィデリティが提供する隔月分配型ファンド「フィデリティ・世界分散・ファンド(愛称:3つのチカラ)」なら可能です。2006年3月の設定以来、隔月で分配金を出しています。解約せずとも定期的に投資の成果を実感できるので、退職した方々にとってはうれしい仕組みといえそうです。

世界の債券と株式、REIT(不動産投資信託)を投資対象としているので、その時々の経済状況や投資環境に左右されることなく、安定的な資産の成長を期待することができます。

「フィデリティ・世界分散・ファンド」で楽しい老後を手に入れるための第一歩を踏み出してはいかがですか。

フィデリティ・世界分散・ファンド (債券重視型/株式重視型)
※詳しくは目論見書等をご請求のうえ、内容をご確認ください。

■図C:分配金込み基準価格の推移
分配金込み基準価格の推移
「フィデリティ・世界分散・ファンド」に係るご留意事項・手数料については
「商品のご案内(株式重視型債券重視型)」をご確認ください。
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