- 申込書セットを入手します。 （入手方法はこちら）
- 申込書セット（スターターキット）に同封の「証券総合口座開設申込書」「証券総合口座トヨタＭＲＦ積立て申込書兼（給与控除申込書）」に必要事項をご記載ください。
-
本人確認書類（※）をご用意ください。
※現住所が記載された「免許証」や「健康保険証」のコピー - 専用封筒にて 2. と 3. を一緒に厚生Gへ送付ください。
毎月15日厚生Ｇ受付〆切で翌月控除より開始
口座開設料・管理料は一切不要です。提出書類に不備が無ければ約3週間で証券カードをお届けします（必ずお受け取りください）。受け取り後にステップ2へ！
ステップ1迄では投資信託の定期買付は開始されません。
ご自分でトヨタＦＳ証券に「ステップ2」の申込みを行って下さい。
個人の希望により、毎月指定日に、指定の投資信託を買い付ける申込みです。
- 対象商品から定期買付をご希望される投資信託をご選択ください。
- コールセンター・インターネット等でご希望のファンドの目論見書等の内容を確認し、積立日・金額等を設定の上、申込みください。（申込書類はありません。）
- 申込み翌月より定期買付が始まります。（口座残高不足の場合、買付しません。）
ステップ2まで申し込まれた方にもれなくクオカード1,000円プレゼント！
※次回は厚生G受付〆切は2009年6月15日、7月給与控除から開始。 以降は毎月15日厚生G受付〆切、翌月より給与控除開始
<ご注意> ただし、営業職員の方は、当年7月1日現在で勤続2年以上の方となります。
※新年度下記職種・職制の方は資格対象外
- スタッフ
- 嘱託（内務）
- 委任職制
- 営業職員 ： 総務担当(支部内勤)経由で厚生Gに請求ください。
- 内務職員 ： 厚生Gホームページからメールで請求ください。
※各所属に一定部数の申込書セットを送付しておりますので、総務担当（支部内勤）の方にご確認の上、
ご活用をお願いします。
※申込書セットが不足する場合には、総務担当（支部内勤）の方が取りまとめ厚生Gあてに必要部数をご請求ください。
証券総合口座への貯蓄及び、幅広い投資信託の積立てを給与控除（月例・賞与）で行うことができるほか、自由な入金による様々な金融商品の購入も可能です。
証券総合口座とは（※1）
証券総合口座は、投資信託や債券等の金融商品を取引するためのベースとなる口座です。
銀行口座では普通預金で運用しますが、証券総合口座では元本の安全性と利便性を重視した証券総合口座専用ファンド「トヨタMRF」で運用します。特定口座の開設も可能です。特定口座の内容詳細に関してはトヨタFS証券専用ダイヤル0800-500-0100にお問合せ下さい。
※トヨタＭＲＦは投資信託の為、元本が保証されているものではありません。
投資信託などの買付
証券総合口座からは、ＭＲＦ残高の範囲内で、投資信託の定期的な買付や、個別の金融商品への投資が可能です。
また、マイポートについては現在の残高を移管し、積立を継続することができます。
入金は給与控除（給与支給日の4営業日後に証券総合口座に入金）で行います。
金額は5千円から、賞与は1万円から可能です。また、銀行・コンビニなどのATMで入出金を行うことが可能です。
ご利用可能金融機関 ※ATMに管理銀行を示すシールが貼ってありますので、ご確認ください。
| ゆうちょ銀行 | 全国のゆうちょ銀行 |
|---|---|
| 銀 行 | 三井住友銀行・三菱東京UFJ銀行 |
| コンビニ | 三井住友銀行・三菱東京UFJ銀行が管理銀行のATM※ |
手数料
| ご入金時 | 無料 | 時間外は、ATM画面に時間外手数料の確認が表示されますが、トヨタFS証券が負担しております。 |
|---|---|---|
| ご出金時 | 有料 | 自己負担となります。 ご利用明細への手数料金額の表示はありません。 （時間内：105円／時間外：210円） |
（マイポートは5千円から、他商品は1万円から買付可能。 千円単位で申込み）
投資信託の定期買付（ファンド・ツミタテ）サービスは、証券総合口座からご指定の投資信託を、毎月、自動的に定額で買付けるサービスです。積立日は10日・19日・月末営業日からお選びいただけます。
※投資信託の定期買付（ファンド・ツミタテ）が出来ない商品もありますのでご注意下さい。
「おさいふ投信お奨め商品一覧」等でご確認ください。
※積立日の前営業日に「証券総合口座」残高が不足しますと、投資信託の買付は行えませんのでご注意ください。
給与支給日によっては当該月の積立が出来ないことがあります。（初回買付スケジュールはこちら）
※当グラフは例示をもって理解を深めるためのものであり、金利変動・手数料・税金等は考慮していません。
複利の効果とは（※4）
当初の元本に利益を加えた合計額が新しい元本となり、継続的に運用することで元本・利益が増えていく効果をいいます。
今迄の積立分とあわせて、従来通り「マイポート」の積立を継続する事ができます。
- ◆ 「トヨタＦＳ証券口座の開設」と「給与控除の申込」
- ◆ マイポート・ツミタテの申込＜4月20日より申込開始＞
- 5千円※から積立が可能 ※他商品は1万円からの積立です。
- ◆ 貯まった残高をトヨタFS証券に移管
- マイポート残高の移管に関するお問合せは厚生Gホームページ「マイポート」にて
メール（営業職員の方は支部内勤経由）で照会ください。
希望する商品の買付をご自身で申込みます。
多様な商品を選択可能であるほか、一時金入金も可能であり、利便性が高くなっています。
| おさいふ投信 （マイポートを含む約50種類の 投資信託及び債券） |
マイポート・ミリオン | |
|---|---|---|
| 入金 | 給与控除の他、ATM・銀行振込による一時金入金も可能 | 給料控除のみ |
| 買付 | コールセンター・インターネット等で希望商品の買付をご自身で申し込み （定期買付の申込により自動的に買付） |
自動的に買付 （商品が選べない） |
| 退職後継続 | 可能 | 一部の証券会社で残高据置・運用のみ実施（継続積立は不可） |
おさいふ投信
商品の選択・買付は口座開設後はいつでも可能になります。（トヨタＦＳ証券にお申込みください。）
但し、マイポートのお申込みは4月20日から開始です。
2009年5月に「投資信託の定期買付（ファンド・ツミタテ）」申込
例） 給与控除額 毎月5,000円、マイポートの積立額 毎月5,000円の場合
[内務職員]
| 毎月の定期買付日 | 証券総合口座入金日 （6月給与控除分） |
投資信託買付日 |
|---|---|---|
| 10日を選択 | 6月25日 | 7月10日※ |
| 19日を選択 | 6月25日 | 7月21日※ |
| 月末営業日を選択 | 6月25日 | 6月30日 |
[営業職員]
| 毎月の定期買付日 | 証券総合口座入金日 （6月給与控除分） |
投資信託買付日 |
|---|---|---|
| 10日を選択 | 7月1日 | 7月10日※ |
| 19日を選択 | 7月1日 | 7月21日※ |
| 月末営業日を選択 | 7月1日 | 7月31日※ |
※本来6月より買付開始ですが、残高なし（給料控除未入金）のため、7月より買付開始になります。
但し、ATM等より証券総合口座に入金し、買付日の前営業日迄に買付金額の充当が行われている場合は、
6月より買付が開始します。
投資信託の定期買付（ファンド・ツミタテ） ●可能商品 ◆一部可能商品 ■不可商品
 ● |
内外の公社債・短期金融商品などを中心に投資し、安定した収益の確保を目指して安定運用を行う。毎日決算。 |
 ■ |
相対的に金利の高い3カ国程度の国債等に投資を行い、毎月の分配を目指す。 |
 ◆ |
国内外のトヨタグループの発行する債券に投資。 |
 ● |
USD、EUR、AUD、NZDの4通貨を採用。 |
 ● |
各業界内でトップシェアを誇り、高い知名度と成長の持続性が期待できる原則、30社に概ね等金額投資。 |
 ● |
国内の上場企業株式の中からハイブリッドカービジネスに関連した企業に投資するファンド |
 ● |
高齢化等を背景に成長が見込まれる健康関連産業に属する国内企業の株式に投資。 |
 ● |
トヨタ自動車と、そのグループ企業の株式にシンプルに投資。 |
 ● |
世界（日本を除く）各国の各業界をリードする有力企業約30社に概ね等金額投資。 |
 ● |
BRICｓ（ブラジル、ロシア、インド、中国）の株式等に分散投資。中長期の経済成長を享受する。 |
 ■ |
「不動産としてのJ-REIT」と「有価証券としてのJ-REIT」の2つの側面から相対評価を行い、 銘柄選定およびポートフォリオの構築を行う。 |
 ● |
エネルギー、非鉄金属、農畜産物などの総合的な値動きを表す指数に連動。インフレヘッジ効果が期待 できる。 |
 ● |
TAAモデルを利用し、日本の株式・公社債・短期金融資産に分散投資。 50と100間はスイッチング可能。 |
 ◆ |
主に国内外の株式、債券、および不動産投信（リート）に分散投資。毎月分配型は分配金受取。
成長重視型間は分配金再投資。 |
 |
証券総合口座とは |
|---|---|
 |
投資信託や債券などの金融商品を取引するためのベースとなる口座です。 銀行口座では普通預金で運用しますが、証券総合口座では元本の安全性と利便性を重視した証券総合口座専用ファンド「トヨタMRF」で運用します。 トヨタMRFは投資信託の為、元本が保証されているものではありません。 当ファンドの基準価額変動要因としては、主に「金利変動リスク」「信用リスク」「流動性リスク」があります。トヨタMRFに関してお客様には、元本総額に対して年率1.0%以内の信託報酬、その他信託事務諸費用等の合計額をご負担いただきます。 リスクおよび手数料等の詳細については目論見書等で内容を十分にご確認ください。 |
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口座開設・口座維持に手数料はかかりますか？ |
|---|---|
|
手数料はかかりません。 |
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証券総合口座への入出金は | ||||||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
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入金方法
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取引に関する税金は |
|---|---|
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配当金及び売却をした際の利益に対してそれぞれ10％（※）税金がかかります。 配当金に関しては原則、確定申告を行う必要がありません。 売却益に関しては原則確定申告が必要ですが、詳細は専用ダイヤルにお問合せ下さい。 ※平成23年1月以降は20％に変更される予定です。 |
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投資信託の定期買付「ファンド・ツミタテ」サービスとは |
|---|---|
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月々一定額で投資信託を積立てるサービスです。 積立代金は毎月自動的にお客様の証券総合口座より充当されます。
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「特定口座」とは |
|---|---|
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「特定口座」とは、証券会社がお客様に代って株式投資信託の譲渡損益を計算し、
お客様の納税手続の負担を軽減するために設けられた制度です。 証券総合口座を開設する際にあわせて「特定口座」も開設いただけます。
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初回の投資信託買付のスケジュールは | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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2009年5月に投資信託の定期買付（ファンド・ツミタテ）を申込みの場合 例） 給与控除額 毎月5,000円
※2.本来、6月より買付開始ですが、残高不足の為、8月より買付開始になります。 但し、ATM等より証券総合口座に入金し、 買付日の前営業日迄に買付金額の充当が行われている場合は、その限りでありません。 |
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一般に、ファンドのご購入時や保有期間中には、以下の費用がかかります。 申込手数料、換金手数料、信託財産留保額をお客様に直接ご負担いただきます。 また、保有期間中には信託報酬、その他の費用（監査報酬、有価証券等の売買にかかる手数料等） を間接的にご負担いただきます。これらの費用は、保有期間や運用状況等により変動する為、 その料率もしくは上限及び合計額を事前に示すことが出来ません。費用の詳細は ファンドごとに異なりますので、投資信託説明書（交付目論見書）等でご確認下さい。
| ファンド名 | 申込手数料（税込） （お申込金額に対して） |
運用手数料（税込） （信託報酬等） （純資産総額に対して、年率） |
売却手数料 （信託財産留保額） （基準価額に対して） |
|---|---|---|---|
| トヨタＭＭＦ | なし | 0.7％以内 | 取得後30日未満換金時1万口につき10円 |
| ニッセイ高金利国債券 ファンド |
1.575％ | 1.155％ | なし |
| トヨタグループ世界債券 ファンド |
なし | 1.029％ | 0.2％ |
| 外貨建てＭＭＦ | なし※ | 米0.79％程度その他0.91％以内 | なし |
| ニッセイ日本勝ち組 ファンド |
1.575％ | 1.05％ | なし |
| トヨタFS・ハイブリッド カー・ファンドファンド |
上限2.1％ | 1.50675％ | 0.3％ |
| ニッセイ健康応援ファンド | 2.1％ | 1.53825％ | なし |
| トヨタグループ株式 ファンド |
1.575％ | 0.7245％ | なし |
| ニッセイ／パトナム世界 代表株ファンド |
1.575％ | 1.47％ | なし |
| ＨＳＢＣ新ＢＲＩＣｓ ファンド |
上限3.15％ | 1.4175％＋0.042％〜0.6％（非課税） | なし |
| ニッセイJ−REITファンド | 2.1％ | 1.05％ | なし |
| ニッセイコモディティ ファンド |
2.1％ | 1.26％ | 0.3％ |
| マイポートTAA50／100 ポートフォリオ |
なし | 1.26％ | なし |
| ニッセイセカンドライフ 応援ファンド |
2.625％ | 1.3125％ | なし |
※別途為替コストがかかります。
ファンドは、株式、債券、投資信託などの値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動します（外貨建て資産には為替リスクも
あります）。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込み、損失を被ることがあります。
ファンドの運用により生じた利益及び損失は、すべてお客様（受益者）に帰属します。リスク要因については、各ファンド毎に異なりますので、投資信託説明書（交付目論見書）等で十分にご確認ください。
| 株価変動リスク | 株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績・経営状況、市場の需給等を反映して変動します。よって株価は短期的または長期的に下落することがあり、このような場合にはファンドの基準価額が下落し、損失を被ることがあります。 |
|---|---|
| 金利変動リスク | 債券価格は、金利の変動により影響を受けます。一般に金利が上昇した場合、債券の価格は下落するため、ファンドの基準価額が下落し、損失を被ることがあります。 |
| 流動性リスク | 市場を取り巻く外部環境の急激な変化等により市場規模の縮小や混乱が生じ、期待される価格で機動的に株式・債券等を売買できない場合や、ファンドの解約資金を手当てするために、保有する株式・債券等を大量に売却しなければならない場合に、ファンドの基準価額が影響を受け、損失を被ることがあります。 |
| 為替リスク | 為替ヘッジを行わず外貨建て資産に投資する場合は、投資している通貨の外国為替相場が円高になった場合には、ファンドの基準価額が下落、もしくは円換算した投資元本を割り込み、損失を被ることがあります。 |
| 信用リスク | 一般に株式や債券等の有価証券の発行者に経営不振や債務不履行が生じた場合、またはそれらが予想される局面となった場合には、その株価や債券価格等が下落し、ファンドの基準価額が影響を受け、損失を被ることがあります。 |
| カントリーリスク | 投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または資本規制、通貨規制等の政策の変化によりファンドの基準価額が影響を受け、損失を被ることがあります。また、新興国への投資は、一般に先進国への投資に比べカントリーリスクが高くなります。 |
| REITのリスク | 不動産投信（REIT）の市場価格は、取引市場における需給の状況、不動産市況や金利情勢の見込み等の要因によって変動します。組入れ不動産投信の市場価格が下落した場合には、ファンドの基準価格が下落し、損失を被ることがあります。 |
| 商品指数のリスク | 商品指数を構成する各々の商品先物の価格は各商品の需給関係、為替、金利の変化等の要因を反映して変動します。よって商品指数は短期的または長期的に下落することがあり、その結果、ファンドの基準価格が下落し、損失を被ることがあります。 |
| トヨタグループ固有のリスク | 「トヨタグループ株式ファンド」はトヨタグループ企業の株式に投資しますので、株式市場全体の値動きとは異なる場合があり、これらの株価が下落した場合にはファンドの基準価額が下落し、損失を被ることがあります。 「トヨタグループ世界債券ファンド」はトヨタグループ企業の債券中心に投資しますので、トヨタグループ企業の経営・財務状況の悪化、格付けの低下等により、ファンドの基準価額が下落し、損失を被ることがあります。これらのファンドの投資成果について、トヨタ自動車およびトヨタグループ企業が何ら保証するものではありません。 |
| 地域・業種集中リスク | ファンドの投資方針により、投資対象が特定の業種や地域等に偏っている場合は、市場全体の値動きとファンドの基準価額の動きが大きく異なることがあります。 |
| 分配金に関する留意点 | 分配金は、ファンドの投資信託説明書（交付目論見書）等に記載される分配方針に基づいて運用会社（委託会社）が決定しますが、運用会社の判断により収益分配を行わないことがあります。従って、金利動向や投資環境の変化、ファンドの運用状況等によっては、分配金が変動する場合や分配金が支払われない場合もあります。 |
商品・投資信託の定期買付（ファンド・ツミタテ）等についてのお申込み・お問合せは
携帯電話・PHSからおかけになる場合は
052-239-2157（有料）
【営業時間】 平日9：00〜18：00
- 当資料は、トヨタファイナンシャルサービス証券が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
- 金融商品のお申込の際には、事前に目論見書等をお渡ししますので必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
ご不明な点は当社営業員までお問い合わせください。 - 金融商品はリスクを含む商品であり、投資元本が保証されているものではなく、損失を被ることがあります。
- 金融商品に投資する際には、所定の手数料・費用をご負担いただきます。これらは商品ごとに異なりますので、目論見書等の内容を十分にご確認ください。
- 当資料は各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
- 当資料に掲載されているコメントは、平成21年3月現在のものです。また、グラフ等は過去の一定期間の実績に基づいて作成したものであり、将来の投資成果や将来の市況環境の変動等を保証するものではありません。
- 投資信託・債券をお申込の際には、目論見書・契約締結前交付書面をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえご自身でご判断ください
