初めての積立手続き

積立したい投資信託が決まったら、申込み手続きについて理解しましょう。
積立の手続きはメンバーズルーム(取引画面)からお申込みください。

入金

当社へ入金ください。(積立日の前営業日までに入金がない場合は、積立できません)


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目論見書等の確認

目論見書(もくろみしょ)等の内容を事前にご確認ください


投資信託の積立には事前に目論見書等の確認が必要です。
また、トヨタFS証券では、目論見書等を電子閲覧できる
「電子交付サービス」をご利用ください。
ご利用になるには、「メンバーズルーム」内の「各種お手続き」にて、ご契約が必要(利用料は無料)となります。


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積立銘柄のお申込み

メンバーズルーム(取引画面)で積立する銘柄を選ぶ


「投資信託のお取引」メニュー内の「ファンド・ツミタテ」欄に「契約のお申込み/取扱い銘柄一覧」へお進みください。
次に積立する投資信託をお選びいただき、目論見書等の内容をご確認のうえ、よろしければ、「申込」ボタンをクリックしてください。

ファンド・ツミタテメニュー

 

積立の銘柄を選ぶ画面


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積立日/金額の指定

積立日や積立金額などの条件を指定してください


毎月の積立金額や積立日を10日/19日/月末(月内最終営業日)のいずれかを指定してください。また、特定の月には通常月異なった積立金額を指定することができます。

入力画面のイメージ

入力項目のご説明

項目 説明
初回積立月 積立が開始する予定月です。
毎月の積立額 1万円以上1,000円単位でお申込みください。
毎月の積立日

ご希望の積立日を指定してください。

また、自動引落サービスをご利用の場合、引落代金が当社へ着金するタイミングを考慮すると「19日」に指定することにより、引落代金から積立買付を効率良く代金の充当ができます。
特定月の積立額 指定した月は、通常月の金額は積立されません。特定月は、ここで指定した金額を積立します。特定月は年2回指定できますが、指定しないこともできます。

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積立開始

お申込みした月の翌月の積立日から買付します。


毎月末までにインターネットからのお申込みで翌月から積立開始!

新規に積立をする投資信託をお申込みする場合は、月末(カレンダーベース)までにインターネットから手続きを行なえば、翌月より積立が開始いたします。但し、お電話又はご来店によるお申込みについては、月末最終営業日までの受付となります。

なお、積立が開始した場合、下記の点をご注意ください。

海外を投資対象としている投資信託を積立の場合

海外を投資対象としている投資信託を積立している場合には注意が必要です。
海外の祝日等で海外の銀行や証券取引所の休業日に該当する場合、買付ができません。
投資信託毎にご案内の休業日と積立日が重なった場合、積立は翌営業日の買付として取扱います。
下記では、海外に投資対象としている投資信託の積立について取扱いをご説明します。


休業日に重なった場合の積立日の取扱い

積立日 海外市場の休業日に該当 国内の休業日に該当
10日 翌営業日 翌営業日
19日 翌営業日 翌営業日
月内最終営業日 翌営業日(月初) 前営業日

積立日の前営業日時点で積立合計金額に不足金が生じている場合

例えば、下表のように積立日に3銘柄で合計3万円の積立を予定している場合、前営業日時点において、それぞれの投資信託の受渡日に充当できる買付可能金額(このケース2万円)と比べて、金額が不足している為、3銘柄全ての積立が行なわれません。


(買付可能金額 < 積立合計金額)の場合に積立できない事例

買付可能金額 積立金額 積立する投資信託
2万円 1万円 トヨタグループ株式ファンド
1万円 トヨタアセットバンガード海外株式ファンド
1万円 HSBC 新BRICs ファンド

トヨタMMFの積立日にトヨタMMFの売却注文がある場合

トヨタMMFの積立を継続しており、トヨタMMFの積立日にトヨタMMFの売却注文がある場合は、トヨタMMFの積立が行なわれません。


トヨタFS証券からの取引報告書等の郵送物が不着返戻された場合

トヨタFS証券がお客様へ送付した郵送物が返戻された場合、犯罪収益移転防止法および所得税法の規定に従い、お客様の本人確認およびご住所の確認を行ないます。その際にご確認が出来ない場合、確認ができるまでの間は、お取引を停止させていただきます。


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・ 金融商品はリスクを含む商品であり、投資した元本が保証されるものではなく、損失が生じるおそれがあります。
・ 金融商品への投資に際しては、手数料等をご負担いただく場合があります(投資信託の場合には、申込手数料および信託報酬等)。
・ 個別の商品毎にリスクおよび手数料等は異なりますので、投資する場合には、本WEBサイトの個別商品ページ、目論見書等の内容を十分にご確認ください。
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